なちゅの市川綜合研究所

なちゅの市川綜合研究所

「別に勝たなくてもいいので、負けないこと」を志向しております。
本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報等に基づき、作成されています。
当ブログの情報に全面的に依拠することはお控えいただき、最終的なご判断はご自身でお願いいたします。

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【9160】ノバレーゼ(東証スタンダード) OP

現在値 282円/100株  P/E 7.48  P/B 0.89 12月無配・株主優待あり

ブライダル主力でゲストハウスやレストラン、ドレスショップを展開。
配当基準日は12月末ですが、実績・予想ともに無配となっています。

藤田観光は株主優待制度を導入しており、12月末現在の単元株主に対し、2,000円相当の特選ギフトのほか、レストランの飲食20%割引券を進呈しており、前者のみの優待利回り7.09%となります。

業績を確認していきます。当社は2023年の再上場銘柄です。

■2021年12月期 売上高 111億円、営業利益 8.2億円 EPS 15.0円 

■2022年12月期 売上高 172億円、営業利益 27.7億円 EPS 66.3円

■2023年12月期 売上高 182億円、営業利益 15.3億円 EPS 37.7円 

■2024年12月期 売上高 196億円、営業利益 17.1億円 EPS 37.7円 ce
□2024年3月1Q 売上高 36.9億円、営業利益▲3.3億円 EPS▲10.3円(5/15) 

□2024年6月2Q 売上高 86.5億円、営業利益 0.9億円 EPS ▲2.5円 ce 


2023年12月期の売上高はYoY+6.1%の182億円、営業利益はYoY▲44.5%の15.3億円で着地し、3Q時点の減額見通し(IPOローンチ時予想割れ)水準で着地しました。主力の婚礼事業招待ゲスト数や組単価の増加で増収こそ確保したものの、沖縄の新店の台風影響による開業遅れもあり、施工組数はYoY▲0.7%の4,629組と前年並みに留まりました。営業利益については、トップライン減少影響のほか、補助金剥落(▲5.6億円/IFRS要因)や水光費・食材費の高騰で一段と減少しました。


進行期である2024年12月期の予算については、売上高がYoY+7.2%195億円、営業利益はYoY+11.1%の17.1億円を予想しています。主力の婚礼事業の施工組数は、宮崎・沖縄の巡行化寄与も終わった期の受注低調によりYoY▲1.5%の4,558組に減少します。他方、少人数婚礼割合の減少や衣装着数の増加といった単価増によりトータルでは増収を見込みます。新店は式場2(仙台・福島)・飲食2(広島・大阪)を計画しており、5月15日に開示済の1Qの売上高は39.6億円&営業益は▲3.3億円で進捗しています。


当社は中期経営計画を公表していないものの、出店による外部成長策がメインドライバーであり、年間で3店舗程の出店(1店舗あたり売上は年5億円)により年15億円程の増収を見込みます。出店ターゲットは都道府県1店舗を基本に最大3店舗、大都市に限らず人口25万人以上をハードルとしており、会社側によれば対象が78都市ほど存在するため、向こう数年の出店余地は確保されている模様です。

 

内部成長策としては、既存式場の稼働率が依然として7割程度に留まっているため、修繕やリニューアル(CPX)投資により、これを8~9割程度に引き上げる方針です。婚礼業界の想定TAMは1.4兆円、目下の寡占率が上位9社で22%、当社のシェアはそのうち1%程となります。婚礼業界は人口減少と少子化で構造的縮小市場のため、上述の出店・改装以外では買収等に取り組む方針としています。

 

当社は2016年11月のポラリス・キャピタルによるTOBで上場廃止となったものの、本年6月末に再上場となりました。再上場時にポラリスは持分の半分を放出(IBJやアサヒビールが親引けで引き受け)したものの、依然として半分程が残っているため、中長期的な売り出しリスクを孕んでいます。財務状況については、自己資本比率は25.3%ながらTOB時に創設された112億円ののれんが存在しているため見えがかりよりも財務状況が悪く、配当は翌期以降になる見通しです。

 

*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。

 

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高配当を謳歌した海運3社の豪華客船から“下船“して、満を持して造船会社に“乗船“したところ、案の定急な嵐に見舞われてしまった個人投資家の皆様におおくりする“立ち食いそば”カテゴリー累計204店目のご紹介となります(今回はそばではなくラーメン店となります)。

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さて今回は新宿西口の「横浜らーめん 山本家」に行ってきました。場所はJR・東京メトロ・都営地下鉄・小田急・京王・西武各線の新宿駅から徒歩4分程の位置にあり、西口のため最寄りは京王線か都営線となります。京王プラザホテルに向かう通り(プラザ通り)をスタバの角で左に入り、ゲームセンターのGIGOがある角地の付近にあります。ファサードは赤い看板に白字で限りなく山岡家っぽい外観。

 

今回は特製ラーメン並(1,000円/税込)を発注しました。

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麺は家系御用達の酒井製麺の中太麺でもちもちした感じ、スープは家系の豚骨醤油ながらも濃厚・こってりさは抑え目であり、比較的食べやすい家系に仕上がっています。付け合わせはチャーシューとほうれんそう、海苔、味玉です。別途ライスとかっぱ(きゅうりのキューちゃん)の無料サービスがあります。

 

他のメニューはこんな感じです。普通のらーめんは850円ということで、新宿駅近くとしては比較的良心的なプライシングといえます。

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西新宿にお越しの際は是非どうぞ。

 

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【9722】藤田観光(東証プライム) OP

現在値 6,550円/100株  P/E 11.2  P/B 2.86 6月優待 12月無配・優待

椿山荘、太閤園を擁する高級宴会場名門。ワシントンホテル・小涌園も。
配当基準日は12月末ですが、無配に転落しており、配当予想も未定となっています。

藤田観光は株主優待制度を導入しており、6月末・12月末現在の単元株主に対し、椿山荘やワシントンホテルの宿泊50%・飲食20%が割引となる優待券を半期に10枚ずつ進呈しています。

業績を確認していきます。

■2021年12月期 売上高 284億円、営業利益▲158億円 EPS 1,058円 

■2022年12月期 売上高 437億円、営業利益▲40.4億円 EPS▲483.0

■2023年12月期 売上高 645億円、営業利益 66.3億円 EPS 677.0円 

■2024年12月期 売上高 725億円、営業利益 85.0億円 EPS 550.6円 ce修正
□2024年3月1Q 売上高 169億円、営業利益 20.5億円 EPS 131.1円(5/9) 

□2024年6月2Q 売上高 352億円、営業利益 37.0億円 EPS 225.4円 ce修正 

2023年12月期の売上高はYoY+47.5%の645億円、営業利益はYoY+106.8億円(黒転)の66.3億円となり、2Q時点の増額見通しを更に上振れました。主力のWHG事業において、巡行比8割水準を見込んでいたものの、東京・大阪を中心に訪日客宿泊数が鋭角的に伸長したことから、OCCはYoY+16pt、ADRは同+65.0%、リゾート事業(天悠)もOCC同+11%、ADR同+23.5%に急回復しました。L&B事業についても、椿山荘の婚礼受注組数こそ減少したものの、組単価自体は大幅増となったほか、法人の宴会も回復しました。


進行期である2024年12月期の見通しは1Q時点で早々に増額しており、売上高はYoY+12.3%の725億円(期予:687億円)、営業利益はYoY+28.1%の85.0億円(従予:60.0億円)に修正してます。柱のWHG事業は、OCCはYoY+2pt&ADRはYoY+5%程と保守的な想定を置いていたものの、海外セールスの強化等も奏功し、訪日客の集客が想定超に推移しています。L&B事業(椿山荘)の婚礼施行組数についても依然“底入れ待ち”にあるものの、挙式単価と宿泊需要の伸長でカバーします。5月9日開示済の1Qは売上高169億円&営業益20.5億円で進捗しています。


当社は従前5年中計で目標としていた営業利益40億円を前倒しで達成したことから、1年ロールして新中計に切り替えています。2028年12月期を最終年度とする新中計では、向こう5年で売上高645億円→800億円、営業利益66億円→80億円に引き上げる計画としています。特に設備投資額は5年累計で350億円を計画する一方、営業利益率は10.3%→10.0%に減少するという保守的な計画となっています。


柱のWHG事業については、ワシントンやグレイスリーを中心に8店舗程出店させる計画であり、物件取得・賃貸借・FCMCなど多様な出店形態により10,476室→12,000室まで増室させます。またL&B事業については、椿山荘のラウンジ新設や産後ケア事業の開始、日本庭園の有効活用を挙げるほか、リゾート事業については再開発後のホテル小涌園になお増室余地があることから、競争激化する高額帯を避けた中価格帯(1泊2食2万円程)で50室程度増室します。

 

なお当社は2021年に債務超過回避のため、大阪・太閤園(7,600坪)を創価学会に390億円で売却したほか、政投銀の“DBJ飲食・宿泊支援ファンド”に150億円(配当負担年6億円)のA種優先株式を発行して資本性資金を拡充しています。優先株込みの足許の自己資本比率は28.5%となっており、今次新中計では5年以内に優先株を償還する方針です。普通株配当についても復配を予定しており、現段階では年30円を予定しているものの、配当性向5.4%のため増配含みと解されます。

 

*参考記事① 2023-11-22 4,045円 OP

【9722】藤田観光/インバウンド回復想定超で中計は前倒し達成公算、優先株の早期償還が待たれる。

 

*参考記事② 2023-04-29  3,580円 OP

【9722】藤田観光/旅行支援とインバウンドで回復は想定超とみられる、小涌園再開発が開業。

 

*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。

 

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