BI（ビジネスインテリジェンス）ツール関連の動きを探ってみると、ベンダーやコンサルタント側ではユーザー動向に対するコメントにネガティブなものが多い。 例を挙げよう。「こんなに性能がいいモデルが登場したのに、データ活用を前向きに考えるユーザーが少なすぎる」（データ分析専用機を販売する大手ベンダー幹部）、「データを経営に活用しようと本気で考えていない経営者が多い」（大手SIベンダー幹部）、「この5年間、意思決定ルールをモデル化して運用するという高度なBI活用は、あまり進歩しなかった」（コンサルティング会社幹部）などだ。 アビームコンサルティングの幹部も2011年2月17日、「ABeam BI」関連の新メニュー発表する際に「ERPやBIツールを導入しても、データ活用で結果を出し切れていない企業は多い」と指摘した（関連記事：アビームがデータ分析支援強化、2012年度に50億円の売り上げ目指す。 2

Webクエリでダイナミックにインターネットやイントラネットのデータを収集 今回は、「Office Excel（以下、Excel）データのWeb化」をテーマに業務効率を高める手法やツールを紹介したい。 連載Index 【第1回】「脱・Excel」から脱するためのExcel活用 【第2回】ExcelデータのWeb化で情報共有をスムーズに 【第3回】オフィスに眠るExcelデータから新発見？ クロス集計を活用する 【第4回】Excel＋OLAPでスタートする「身近なBI」 前段として、Excelに搭載されている「Webクエリ機能」を利用し、WebとExcelのデータを同期させながら、ダイナミックに情報を収集する方法について触れておこう。これは、WebデータをExcelデータとして取り込む方法である。今回の「ExcelデータのWeb化」とは逆のプロセスとなるものの、WebからExcelに最新データ

小さなお菓子メーカーに勤める新入社員の津井田くんは、社長の一声でBI導入検討を任されることに。お目付役の土須先輩とともに、BIの勉強を始めます。 今回は、BIが持つ機能の詳細を把握し、導入手順を学んでいきます。 津井田 　 先輩！　今日はBIの機能と導入手順を学びたいと思います！ 土須 　 1人でやれ。俺はこないだのでだいたい分かった。 津井田 　 ダメです。概要が分かっても、仕組みを理解しないと発注もできませんよ。 土須 　 ったくITってのは本当に面倒だな。 津井田 　 ITを使いこなせない人がよく言うセリフですね。分かります。痛ッ！　ゲンコツはパワハラですよ！ 土須 　 バカヤロウ！　パワハラってのはコッソリネチネチやるもんなんだよ。 それにな、道具を使うには学習が必要ってことくらいは俺も分かってる。単なる愚痴だ。 津井田 　 愚痴を言い部下を殴ってスッキリしたところで始めましょうか

オープンソースのビジネス・インテリジェンス（BI）ベンダーである米Jaspersoftは1月11日（米国時間）、「Jespersoft 4.0」を発表した。Webアプリケーション向けに設計されたBIスイートで、コンシューマー向けWebアプリケーション風のユーザーインターフェイス（UI）を持つ。 Jespersoft 4.0ではモジュラーアーキテクチャにより、Javaで実装されたビジネスロジックとプレゼンテーション層を分離、スタンドアロンでもほかのアプリに組み込む形でもBIを実装できる。最新のUIフレームワークにより、W3C標準ベースのWebアプリ・スタックとしてアーキテクチャを取り扱え、BIの統合が容易になった。オンプレミスのほか、マルチテナント、クラウドでも実装できる。CSSを利用したカスタマイズが可能となり、UIテーマ機能によりユーザーやデバイスに合わせて外観を変更できるという。 この

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ITmedia エンタープライズとITRは「ビジネスインテリジェンス」の読者調査を10～11月に実施した。過半数の企業がビジネスインテリジェンスの利用に前向きであり、活用も過去に比べて進んでいるという実態が明らかになった。 ITmedia エンタープライズと調査会社のアイ・ティー・アール（ITR）は10月下旬、「ビジネスインテリジェンス（BI）」に関する読者アンケートを実施した。6割以上の企業がビジネスインテリジェンスの利用に前向きな姿勢を示していることや、現場のスタッフを中心にツールが使われていることが分かった。ビジネスインテリジェンスの活用も過去の調査に比べて進んでいる。データ分析の利用形態や利用企業の感想なども踏まえて、企業の現状のビジネスインテリジェンスの活用動向を考察する。 調査概要 目的：企業のビジネスインテリジェンスツールの活用や今後の導入意向を考察するため 調査方法：Web

今や大手企業の74％がBI（ビジネス・インテリジェンス）システムを導入している。だが，半数ほどはデータの参照や省力化にとどまっている---。日経ソリューションビジネスの大山繁樹副編集長（写真）は，「ITpro EXPO 2009」の講演で，BIの現状をこう分析した。 さらに，資生堂など5社のユーザー企業の事例を通じて，BIシステムを経営戦略に取り入れるためのポイントなどを紹介した。併せて，BIシステム導入の前段階として，帳票を電子化して紙による出力を減らしたり，利用者自身がデータを閲覧・分析できるようにするだけでも，狙いが明確であれば大きなコスト削減効果を得ることが可能だと指摘した。 BIシステムの導入実態を分析 BIに関してアビームコンサルティングが連結売上高1000億円以上の企業600社を対象に実施した調査によると，74％の企業がすでにBIシステムを導入している（図1）。しかしその一方

「導入してみたものの、要らない機能ばかりで使いものにならなかった」。普段の取材のなかでBI（ビジネスインテリジェンス）ツールに対するこうした悪評を耳にする機会は多い。 にもかかわらず最近、BIツールを導入する企業が相次いでいる。そうした企業に聞いてみると「評判が悪いのはもっともなことだ。一歩使い方を間違えると全く役に立たない。だが今やなくてはならないツールになっている」という答えが返ってくる。 今回取材した多くの企業が、BIツール導入による投資対効果を測っていなかった。導入後に売り上げが増えたとしても、それがBIツールのおかげなのかどうか判断できない、ということが理由の一つ。だがそれ以上に大きいのは、導入した動機が「競争優位に立つ」といったことではないという点だ。 ではBIツールに何を期待しているのか。それは、情報を得るまでにかかる時間の短縮だ（図1）。1998年にDWH（データウエアハウ

Elon Musk’s suit against OpenAI — right idea, wrong messenger

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