画は 歌川 豊春 （うたがわ とよはる）
享保20年〈1735年〉 ～ 文化11年〈1814年〉
江戸時代中期の浮世絵師。 歌川派 の祖。 作
「浮繪倭國景跡 江戸深川八幡之圖」 です。
☆雨。
ＤＳ=偽ユダ奥の院 の暗躍、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2021/02/post-4530da.html
植草一秀の『知られざる真実』
2021年2月14日 (日)
◎
メディアが伝えない日本政治の真実
日本政治を考察するときに 避けて通れないのが２０１０年問題。
２００９年８月３０日の衆院総選挙を経て 鳩山由紀夫内閣が樹立された。
日本の主権者が自らの意思で新しい政権を樹立した点で
画期的な金字塔だった。
しかし、この新内閣はわずか８ヵ月足らずで崩壊した。
菅直人内閣が樹立された。
民主党を基軸とする新政権は ２０１２年１２月の衆院総選挙で終焉した。
民主党政権は失敗だったとの印象操作が 展開されてきた。
しかし、経緯を子細に検証すると、十分認識されていない
重大な側面が浮かび上がる。
真の意味で改革政権と呼ぶことができるのは 鳩山内閣だけである。
真の改革政権であったために 鳩山内閣は破壊工作の対象にされた。
２０１０年６月に発足した菅直人内閣は
改革政権である鳩山内閣を破壊した、旧来の日本支配勢力による
傀儡政権に過ぎなかった。
菅直人内閣を引き継いだ野田佳彦内閣も 同類。
野田佳彦氏は２０１２年１２月に「自爆解散」を断行。
政権を自公に奉還した。
日本を支配する勢力は 二度と同じ過ちを繰り返さぬことを
至上命題としている。
そのために、いまなお、真の改革政権であった鳩山内閣を攻撃し続けている。
敗戦後の日本を支配してきたのは誰か。
答えは明白だ。
米国である。
より正確に言えば、米国を支配する支配勢力 だ。
米国を支配する支配勢力とは 軍事資本、金融資本、多国籍企業。
ディープ・ステイトと表現してもよいだろう。
この支配者が 日本の官僚機構、大資本、利権政治勢力、メディアの４者を
エージェントとして活用し、日本の実効支配を続けている。
この基本構造の維持こそ 支配者の至上命題だ。
２００７年９月の日本経済新聞主催セミナーで米国国務副長官の
リチャード・アーミテージ氏が次のように述べた。
「米国にとって日本との関係が世界で最も重要なのは、
日本が世界第２位の経済大国であるためなどではない。
日本の人々が 政府を通じて米軍基地の使用を認め、
安全保障上の守備範囲を広げてくれるからだ。」
これが 日本支配者の考え である。
戦後、米国は日本に対し、
「米国が望むだけの軍隊を、望む場所に、望むだけの期間 駐留させる」
権利獲得を求めた。
これに抵抗する者は容赦なく攻撃の対象にしてきた。
鳩山首相は「常時駐留なき 安保」、「在日米軍基地 縮小論」
を持論としてきた。
その事実が 米国による鳩山内閣総攻撃の最大の背景になった。
米国は小沢一郎氏が２００６年４月に民主党代表に就任した時点から
小沢一郎氏に対する警戒姿勢を強めていた。
小沢氏が民主党代表に就任すると同時に 民主党が大躍進を始めた。
２００７年参院選で民主党が参院第一党に躍進。
これに対して日本支配勢力は 小沢氏失脚工作を二重三重に展開した。
２００９年に入ると刑事事件まで創出して攻撃を激化させたが、
小沢体制の幹事長を務めた鳩山氏が代表に就任し、
ついに政権刷新を実現してしまった。
そして、日本支配勢力は総力を結集して、この革新政権を破壊したのである。
そのカギを握るのが ２０１０年問題だ。
鳩山友紀夫（首相辞任後に表記を変更）元首相が 主宰する
東アジア共同体研究所がYouTube動画「ＵＩチャンネル」を配信している。
毎週月曜日午後８時から１時間強の対談番組を放送。
この時間帯を過ぎてもタイムシフト視聴が可能。
２月１５日（月）放送の第３８０回ＵＩチャンネルに出演させていただく。
https://bit.ly/37cW7Bs
ぜひご高覧賜りたい。
豊春、二枚目、
「深川瀬崎 弁財天の圖」です。
面妖な閃光、
◆http://www.asyura2.com/21/cult30/msg/759.html
投稿者： ポスト米英時代 日時： 2021 年 2 月 14 日 1g3yDWINnlcSJcI6ekeM
◎
ＮＨＫの地震映像・青い閃光多数。
311も食らった宮城職員の 怒りが伝わる映像である。
自然地震などではなく、地上と人工衛星から悪さをした
人工地震そのものである。
☆https://i.imgur.com/aOsyj3h.gif
◆http://www.asyura2.com/21/senkyo279/msg/171.html
投稿者： 赤かぶ 日時： 2021 年 2 月 14 日 kNSCqYLU
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＜しがみつけばつくほど 泥沼＞ 東京五輪
止めればすべてが 円満解決 （日刊ゲンダイ）
▼http://img.asyura2.com/up/d12/7884.jpg
▼http://img.asyura2.com/up/d12/7882.jpg
※文字起こし
「私の不適切な発言が原因で 大変混乱させてしまった」
「五輪開催の準備に私がいることが 妨げになってはいけない」
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）は１２日、
同組織委の理事や評議員、監事を集めた臨時の「合同懇談会」に出席。
女性蔑視発言の責任を取り、辞任を表明した。
４日の謝罪会見以来、８日ぶりに公の場に姿を見せた森は冒頭あいさつで、
「会長である私が、余計なことを申し上げたのか」
「私の不注意もあったかもしれませんが、８３歳、大変、情けない」などと
謝罪の言葉を口にしたものの、なぜか自身の功績を自画自賛するかのような
思い出話を延々と振り返っていたから唖然呆然だ。
揚げ句、「（蔑視発言と受け取られたのは）解釈の問題なのか。
そう言うとまた悪口を書かれますが、そういうつもりで言ったわけじゃない」
などと、まるで俺は悪くないと言わんばかり。
この期に及んでも言い逃れとしか受け取れない言葉を連発していたから
クラクラしてしまう。まさに「頑迷固陋」という言葉がピッタリで、
結局、自分の発言の何がいけなかったのか。
なぜ、国内外から会長辞任を求める声が出ているのか。
全く理解していないのだろう。
森は３日のＪＯＣ（日本オリンピック委員会）の臨時評議員会で
「女性がたくさん入っている理事会は 時間がかかる」と発言して
問題視されたわけだが、この日の森の話は実に約１５分間にも及んでいたから、
まるでマンガだ。
☆仲間内だけで 後継を決める 自民党の悪しき体質
新型コロナウイルスの影響で１年延期された五輪の開幕まで 約５カ月半。
感染再拡大により開催そのものが危ぶまれている中、ホスト国の組織委トップが
直前で交代するのは前代未聞だろう。
このアホみたいな騒動にはＩＯＣ（国際オリンピック委員会）だけでなく、
世界各国のスポーツ競技団体も呆れ返っているに違いないが、とりわけ、
国民や五輪関係者らを驚かせたのが、森が組織委評議員で
日本サッカー協会相談役の川淵三郎（８４）に次の会長を要請し、
既定路線のように報じられたことだ。
川淵は森と会談した直後の１１日、報道陣に対して後任を依頼されたことを
認めた上で、正式に決定した際には「人生最後の大役ということで
ベストを尽くしたい」などと発言。だが、半ば更迭同然で引責辞任に追い込まれた人物が、
密室で後任候補を指名するなんて論外 なのは言うまでもない。
会長の選定は組織委の理事会が担う決まりで、２０１４年１月に森が会長に就任した際の
人選も、政府と東京都、ＪＯＣが中心となって調整した経緯がある。
組織委は１２日、森の後任を選ぶために選考委を設置する方針を固めたが、
選考前に後任会長の名前が取り沙汰されていることが 異常、 異様なのだ。
政治評論家の本澤二郎氏がこう言う。
「仲間内だけで後継を決めて『後はよろしく。分かってるな』
という歴代自民党に受け継がれてきた人事をめぐる悪しき体質であり、
モリカケ問題を抱えた安倍前首相が 官房長官だった菅氏に首相を引き継いだ
のと同じ。そうやって悪事が発覚しないようにするわけで、
民主主義国家としてはあり得ないでしょう」
☆菅政権は 五輪を オモチャにするな
川淵はまた、会長に就任した際は森に対して「相談役」への就任を要請する考え
も示していたが、それでは結局、森が組織委に居座ることになり、
何のために会長を退くのか分からなくなってしまう。
さすがに強い世論批判を受け、川淵は前言を撤回して会長を引き受けない考えを表明。
組織委の武藤事務総長も「（次期会長は）全く何も決まっていない」と白紙状態に戻った
ことを強調していたが、このドタバタ劇に対しても、ＩＯＣは
「日本の組織委は何をしているのか」と、首をかしげているのではないか。
「老兵は死なず、ただ消え去るのみ」との言葉を残したのは、
連合国軍最高司令官だったダグラス・マッカーサー。
この言葉は、日本では「潔く表舞台から退く」との意味で理解されているが、
真逆なのが森だ。
「潔く退く」なんてこれっぽっちも考えていない。
老害と揶揄されようが、卑怯者と非難されようが、権力の座にしがみつくためには
今回の川淵指名のような「密室談合」もお構いなしだ。
もっとも、２０００年４月に小渕首相が病に倒れた際、正式な手続きを経ず、
数人の自民党議員による「密室談合」で後継首相のイスを分捕ったのが森だ。
つまり、密室で物事を決める手法に慣れている上、罪悪感もないのだろう。
だが、「密室談合」のような時代遅れの姿勢や考え方が、
国内外で問題視されているのであり、女性蔑視発言に限らず、
そういう悪しき慣習に対して 森や周囲が無頓着であることも問題なのだ。
☆国民の命を 危険に晒す 五輪開催は無意味だ
それにしても、ここまで右往左往して醜態を晒しながらも、なぜ、
東京五輪にしがみつく必要があるのか。固執するほど泥沼にはまるだけではないか。
日経新聞編集委員の北川和徳氏は１２日付の紙面で、
＜東京大会は本来、多様な価値観を認め合う新しい時代に合った
持続可能な社会の構築につながるものだった。（略）結局はこれまでと同様、
特定の業界への利益誘導型のイベントにとどまっていることは否めない。
その象徴が森会長だった＞
＜限られた利害関係者だけの関心事に矮小化してしまった＞と断じていたが、
もはやコロナ禍で欺瞞の五輪をゴリ押しすれば
悲劇的結末しかない。
新型コロナは今も世界中に感染拡大し、練習さえままならないアスリートも多くいる。
今後、参加をボイコットする国も出てくるだろうし、何といっても
日本国民の６～７割が五輪の延期、中止を求めているのだ。
誰がどう考えても今、政府が全力で取り組むべきことは
コロナ対策だろう。ＰＣＲ検査を拡大し、陽性者を徹底隔離し、
新規感染を封じ込める。
大体、国民の命と健康を守らず、危険に晒す 五輪開催に何の意味があるのか。
東京五輪を止めれば、ヒト・モノ・カネがコロナ対策に重点的に使えるようになる
のは間違いない。中長期的な視点に立てば、開催中止が円満解決のカギになるのだ。
政治アナリストの伊藤惇夫氏はこう言う。
「森氏の女性蔑視発言は論外ですが、私がそれ以上に深刻な問題だと思ったのは
『コロナがどういう形であろうと 必ずやる』という発言です。
森氏は首相まで務めた政治家です。つまり、何よりも
国民の生命、財産を守ることを優先して考えるべきです。
ところが、森発言の意味は犠牲もやむを得ないということ。
そこまでして五輪開催を強行していいのでしょうか。
無観客と言うが、選手、関係者だけでも数万人が来日するのです。
コロナの集団感染が発生した場合、果たして東京都の医療機関は
受け入れられるのか。新聞では菅政権の政権浮揚のカギを握るのが五輪開催
などと報じられていますが、そうであれば明らかに五輪の政治利用でしょう。
五輪を政治のおもちゃにするなと言いたいし、
開催を強行して犠牲者が出た場合、誰が責任を取るのでしょうか」
誰が新会長に就任しても 未曽有の混乱を招くだけだ。
豊春、三枚目、
「浮繪 深川 永大涼之圖】です。
金の盲者＝支那畜、
◆https://www.mag2.com/p/money/1019697?utm_medium=email&utm_source=mag_
W000000204_sun&utm_campaign=mag_9999_0214&trflg=1
マネーボイス 2021年2月14日
◎
中国の 偽コロナワクチンに 気をつけろ。
中身は食塩水、日本人は美味しいターゲット＝鈴木傾城
中国共産党政権も中国の商売人も、やっていることは同じだ。
倫理観が欠如しており、良心もなければ道徳もない。
「金がすべて」 「儲けることがすべて」になっていて、
他人を騙してもそれを追求するのである。
中国がまともになるのは可能なのだろうか？（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』）
☆生理食塩水を「ワクチンだ」と言い張って売りつける 中国の犯罪者たち
新型コロナウイルスは中国の武漢から始まった。
中国の武漢にある研究所から漏れたというのが定説なのだが、
中国共産党政権はこれを必死になって否定してきた。
その間、ずっとWHOの調査も妨害し続けてきた。
最近になってやっとWHOの調査団を受け入れたが、
1年も経って受け入れたということは、危ない証拠はすべて隠滅した
ということである。さらに中国共産党政権はWHOの聞き取り調査には
応じないことを人民に命令しており、WHOの調査団が
まともな調査結果を出せるとは思えない。
捏造・隠蔽・責任転嫁が 今回も行われる。
中国共産党政権は、これによって中国発コロナウイルスの責任を
スルリと回避することになる。
そして、自らは「シノファーム」「シノバック」のワクチンを
途上国にばらまいて「ワクチンが欲しかったら我々の言う通りにせよ」
というワクチン外交を繰り広げて
世界中に中国の影響力を広げていこうとしている。
それだけでなく、中国の犯罪者も 食塩水を「ワクチンだ」と言い張って
国内のみならず世界中に売りつけようとしている。
報道では、こうした犯罪者が80人近く逮捕されていて、
すでに3,000本近いワクチンが流通しているということだ。
※参考：偽の新型コロナワクチン製造拠点摘発 80人余を逮捕 中国 |
新型コロナウイルス – NHKニュース（2021年2月3日配信）
しかし、中国の報道は「都合の悪い数字は控えめに報道する」
というパターンがあるので、実態はもっとひどいのだろう。
これによって、得体の知れない中国製ワクチンは、
ますます得体の知れないものと化している。
中国の「ニセモノ売りつけ」は今に始まったことではないのだが、
ウイルスをばらまいて迷惑をかけて、今度はニセモノのワクチンをばらまいて
迷惑をかけようとするのだから、中国人の気質には
呆れてモノが言えないレベルでもある。
他人に迷惑をかけようが何だろうが、
「金儲け以外の何も考えていない」ということだ。
上から下までこの調子なのだ。
☆「自国の商品は 信頼できない」
2020年10月。中国・山東省で再びプラスチック米が 流通するようになっている
と報道されている。中国では段ボールで作られた餃子だとか、
ドブを這い回るネズミを鶏肉と偽って出す料理だとか、
ニセモノ食品が大量に出回る国である。
当局の監視は厳しくなったと言われても そうなのだ。
中国の金持ちはもう自国産の米はなるべく食べない。
米にはプラスチックのニセモノが混ぜられているからだ。
海苔も食べない。海苔には黒のビニールが混ぜられているからだ。
卵を食べれば、ゴムで作ったような偽装卵に当たるかもしれない。
ビールもニセモノだらけで、発癌物質ホルムアルデヒドが
たっぷりと含まれている粗悪なものだ。
レストランで使われる植物油は下水をさらって汲み取った地溝油（ちこうゆ）
というものが使われているかもしれない。
中国人は フカヒレが大好物だが、中国浙江省商工部門が市場で販売されている
フカヒレを調査したところ、その9割がゼラチンを固めたニセモノだっ
たこともあった。浙江省では9割だが、そのうちの多くは他の省にも
流通しており、中国全土で見ると4割が ニセモノだった。
しかも、これが海外にも輸出されていることも判明している。
日本も他人事ではない。偽フカヒレは日本でも出回っており、
その一部は日本国内でも作られている。
中華料理屋に出てくるフカヒレ・スープはアルギン酸ナトリウムで作られたもの
である可能性もあるが、よほど食べ慣れた人間であっても見抜くことはできない。
☆海外での「爆買い」は 身の安全を守るため
もちろん値段は「高級」のままであり、偽フカヒレが本物の10分の1の原価
であっても、値段が10分の1になっているわけではない。
誰もこんなクズのような食品を口にしたいわけではないし、
子どものいる家庭では何とか子どもだけでも守りたいと願う。
そこで、中国人は中国製の食品を買わずに 外国で作られた食品を買おう
とする。だから、それが海外での「爆買い」となって現れるのだ。
よく考えて欲しい。なぜ中国の富裕層は 海外で「爆買い」をするのか。
中国の商品が信頼できるのであれば、爆買いという現象は起きない。
自国の商品が信頼できないから、電気製品から食品までを
海外で爆買いしているのである。
☆ニセモノ食品の流通 はとまらない
中国では粉ミルクにメラミンが含まれていることが発覚し、
さらに同様の事件が多発していたのを覚えている人もいるはずだ。
乳児がこれを飲んで腎臓や膀胱に結石ができて、死者も出している。
表面化しただけでも5万4,000人の乳幼児が被害を受けた。
中国大手のメーカーである「三鹿集団」がやり玉に挙がったが、
実際には中国の大手20社の粉ミルク製造メーカー「すべて」
からメラミンが検出されていた。
いくら当局が監視してもニセモノ食品がとまらない。
なぜなら、中国ではもはや絶望的なまでに
拝金主義であり、「儲かれば、何をやってもいい」
と国民の上から下までが考えているからだ。
他人を陥れても自分が儲かればいい。騙される方が悪い
他人を陥れても自分が儲かればいい。騙される方が悪い。
金のためなら何でもする。儲けるためなら何でもする。
この「何でもする」というのが
「偽装食品」や「食品汚染」の原因なのである。
1. 本物の食材は高い。
2. ニセモノ食材は安い。
3. だから、ニセモノを本物と偽って売る。
単純な論法だ。「お客様からの信用」や「お客様の健康」と言った、
全世界で当たり前のビジネス慣習がそこにはない。
「客を騙しても、自分が儲かればいい」
「客の健康など、どうでもいい」
「騙される方が悪い」
「捕まらなければいい」
もはや倫理もなければ、道徳もない。
「金がすべて」になっていて、良心など欠片もなくなっている。
うまく騙せれば勝ちだというルールが支配するので、
誰もが先を競って「騙すテクニック」を磨き、
それが中国全土をニセモノまみれにした。
☆中国は世界中にニセモノをばらまく能力も持っている
そんなお国柄なのだから、食塩水で作られたコロナワクチンのニセモノが
出回っても何ら驚きではない。むしろ、ニセモノのワクチンが出回らない方が
中国らしくないとさえ思えるほどだ。
「誰かを騙しても、自分に金が入ればいい」という風潮が、
ここまで中国社会を荒廃させた。
中国では「騙された方が悪い」のである。
中国国内だけで勝手にやっていてくれれば、中国人が中国人を騙して
自滅していくだけの話で終わる。
しかし、中国は世界中にニセモノをばらまく能力があって、
金儲けのために世界中を騙すことにも躊躇しない。
だから、問題なのだ。
☆まともなビジネス をしようと思うようになるだろうか？
私たちは中国のニセモノ文化の被害者になる可能性は十分にある。
中国産の得体の知れない「何か」を食べさせられるかもしれないし、
効きもしない食塩水をワクチンだと思って筋肉注射されるかもしれない。
それで健康被害が出ても 中国政府が責任を取ることは一切ない。
問題は隠蔽し、バレたら逆ギレし、責任転嫁するだけだ。
中国共産党政権も中国人の商売人も、やっていることは同じだ。
倫理観が欠如しており、良心もなければ道徳もない。
「金がすべて」「儲けることがすべて」になっていて、
他人を騙してもそれを追求するのである。
「自分が儲かればいい」「他人のことなど知らない」「稼ぐが勝ち」
という底なしの拝金主義にまみれた国民性が 中国全土を覆い尽くし、
次々と問題を引き起こしている。この問題を解決する方法は、
たった1つだけだ。中国人全員が拝金主義をやめて
まともな商売を心がけることだ。
しかし、それは可能だろうか？
他人を騙す戦略である『孫子の兵法』みたいなものをバイブルにしている
ような国民が、まともなビジネスをしようと思うようになるだろうか。
もしかしたら、遠い将来に改心があるのかもしれないが、
今すぐ中国という国が良心に満ちあふれた国になるとは思えない。
そうであれば、どうすればいいのか。
「そんな国に関わらない」というのが 一番合理的な戦略
であるというのが分かるはずだ。
↑
媚中のブロガーは あまたおる。
騙されないように。
