中年男のブログ

サブスクリプションAPIの影響がどうなるのかという話は、木を見て森を見ずの話になってしまうことに

なるので大局的な視点から。


毎年1割ずつ売上減という現実

マケプレにおける出品者・出品量の慢性的な増加から需給関係が常に供給過剰な状態なわけで、いろいろな

方の話を総合すると、おおむね2011年頃は人件費を除いた粗利益率50％→今年2013年の粗利益率40％

へと粗利益率が落ちてきているそうな。

これをわかりやすいサンプルで考えてみると、例えばの数字ではあるけど、

2011年に月間売上120万・経費60万→2013年月間売上100万・経費60万

みたいなわけで、年々月間売上が10万ずつ下がってきているということになる。

この調子で行くと、来年は月間売上90万・経費60万で粗利益率33％になる計算だ。

逆に言うと収入に直結する粗利益額が2011年・60万→2013年・40万(→2014年・30万か？)

ということで、せどり専業では生活が成り立つかどうかという状況になりつつあるということになる。


マケプレの販売率が落ちてきている

2010年の年末の100人オフ会でアマゾンの中の人が参加されて、年々マケプレの市場規模は拡大しています

という話ではあったけど、あれって全てのジャンル込みこみでしょ。

基本的には出品者数の著しい増加が見られた年であったが、特に「マケプレの書籍」に限定した場合の

市場規模が既に頭打ちなってきているという可能性がある。

もしそうならばゼロサムゲームの中での売上の奪い合い状態の時代に入ってきているという認識をもつ

必要がある。



サブスクリプションAPIは平均価格下落のトリガー

もとより供給過剰なところに来年はサブスクリプションAPI実装のツールが普及することになるわけで、

当然のことながら更なる価格下落の引き金になることは間違いない。

特に薄利回転系の平均価格下落に拍車がかかると思われる。

もっとも「7つの習慣」のような定番商品の価格はむしろ安定化・固定化する(次の項目記事参照)


BOのサーチ禁止・個別商品ごとの価格設定

都内を中心にサーチ禁止店が多くなってきた上に、来春から個別商品ごとの価格設定をするという

話なので、BOせどり中心の人には大きな痛手になるのは間違いない。

ただこれは、今までネットに流れていた商品の一部が店頭で売買される、裏を返すとネットに流れる

物量が減ることになるので、薄利回転系の商品を除いては、価格下落抑止・又は価格の半固定化の

要因となるかもしれない。

(例えば、道は開ける・新装版の販売相場は800円みたいな。)


一方でBOの個別商品ごとの価格設定は、買取状況・流通経路にも微妙な変化をもたらす可能性がある。

例えば個人の古書店は、専門書などをBOより高く買い取ることで顧客を集めてきたかもしれない。

ところが今後は専門書の買取をBOに取られてしまうことも想定される。


来年の主な課題

・商品としての良質な在庫の確保　(これが最も厳しくなる。安易な程度の低いものを極力避ける)

・経費節減　(出来れば2割削減→仮に売上1割減になっても今年並みの粗利益額が確保できる)

・ブルーオーシャンな新規商品発掘


とりあえず、以上をあげておきます。

引き続き、サブAPI関連第3話。


前回の記事の通り、

ハ)ある出品物の(-1円設定の)出品者が2社以上サブAPI利用。

　　→1時間に付き約30円ずつ最低価格が下がっていく。

という従来の常識を覆すような短時間の価格暴落を極力避けるために、どうしたらよいのか。



例えば-1円だと下げがきついので、自分は±0円の設定をしますと言ったところで、

相手も必ず±0の設定にするとは限りません。

ニ)サブAPI仕様A社のみ-1円設定、他のサブAPIのB社が±0円設定しても、

　　商品価格が例えば1000円→A社999円(-1)→B社999円(±0)→A社998円(-1)→B社998円(±0)→・・・

という形で2分おきに→に移っていくので、1時間当たり15円(24時間で360円)下落することに

なってしまいます。
　
-1円同士の設定に比べて半分の下げ幅ですが、下げ幅がきついのには変わりありません。

つまり1社でも-1円設定のサブAPIツールが混ざっていると、不本意ながら価格下落スパイラルに

まきこまれてしまう結果になります。

その結果、殆どの出品者の出品物が数日のうちに1円本の山になってしまうでしょうw



ツール開発者の設計上の課題

さて、サブAPIツールが世に出てくる際に、最もシンプルな価格改定ツールの設計ですと、

ツール運営者(出品者)の要求どおりの価格改定をそのままするだけの機能しか持たない

ものがあるかもしれません。

±0円とか－1円に設定するのはツール使用者の自己責任の問題で、個別商品ごとに最低価格の
設定が出来ますので、下げすぎないよう自己防衛して下さい

となるかもしれません。　

これはある意味で現行のMWSツールでは当たり前の流儀なんですが、価格の下げ方が緩慢な

こともあって、特に問題にはなりませんでした。

ところがサブAPIツールでは、仮に±0円設定(コバンザメ設定)したにもかかわらず、

1週間後には在庫の総額が半分以下になってしまうかもしれません。

あるいは、ほとんどの商品が自分で設定した最低価格で止まっており、実勢最低価格が

それ以下になっているものが多くあって、実質的に固定価格で出品したのと何ら変わり

ない、すなわち回転率が著しく落ちているかもしれません。

そこで悪意のある人が、こういうツールを故意に無料でネット配布して「他の出品者を破産に追い込む」とか、

「安くなったところを電脳する」などと企むかもしれません。そういうレベルのものになってしまいます。



そうなるとお金を取って販売されるサブAPIツールは、価格下落スパイラル抑止のために、

現行のMWSツールには存在しなかったいくつかの新たな創意工夫を当然入れる必要があるでしょう。



開発者泣かせの価格下落防止システム

とは言っても、この下落抑止のシステム体系を作り上げるのは、かなり困難を極めるものと思われます。

私のアルツがかった頭を絞って考えられる可能性は、

・-1円設定で-1円にするのは非サブAPIツール対象者に限定される。相手をサブAPIツールと認識したら

　自動的に±0円に設定される。

　(→ -1円設定暴走アカウントのブラックリスト機能w)

・1時間あたり○円以上下げない。(時間当たりの下げ幅制限)

・相手がサブAPIと認識する過程で下げ過ぎてしまった分を補正する機能。

のようなシステムが考えられます(あくまでも例えばの話ですが)。

一定以上の販売力向上の成果が無ければ、ツールを使用する意味がありませんので、

あくまでも価格下落に対処しつつ、かつ可能な限りの最安値を確保できるような設計に

なるのではないかと思います。



最後に余談ですが、決して普及版クラスのものでは期待できない、人口知能AIに近い複雑なプログラムに

なりそうなのがこのあたり。

・最安値集団から2番手集団への後退機能(現行MWSルートのデータによる補正)

　あるいは、3番手価格-1円の価格への自動補正機能。　



今回は以上です。

さて、前回の記事の続き。



現行のMWSツールでは前述したようにリクエスト制限の制約があるために、商品1000点につき

約12分の価格改定時間を要します。

例えば、商品数10万点の大手が価格改定をしようとすると、価格改定に要する時間は約20時間。

一方で、商品数5000点の個人規模の改訂時間は1時間になります。

大手が1回の価格改定をする間に、個人レベルでは20回価格変更が出来ますので、例えば

1円下げ最安値価格を維持するのに規模が小さいほど有利だったわけです。

(しかも大手のアップロードする価格は平均10時間前の最低価格を基にした価格改定になるので、

最安値にならず3・4番手くらいのマヌケな価格になってしまうのではないか？w)

そこで大手は業を煮やしていきなり安値に放り込んでくる、という状況も多いわけです。

→現行のMWS体制下の価格改定競争では、個人規模出品者はリクエスト制限に守られてきた。



新しく登場するサブスクリプションAPIにはリクエスト制限がありませんので、他社の価格改定に

即応して、たとえ同時に約10万点の価格改定の必要が生じても、2分後には最新の価格改定へ

全ての商品の価格更新が完了しているでしょう。

言い換えると、MWS体制下での個人規模の最低価格維持優位の状況は完全に消滅します。

サブAPIツールを実装した出品者同士は、出品数の多い少ないによる優劣がなくなります。

→サブAPIの登場は、大手出品者も最安値価格競争に参入できる環境を提供することになる。



それでは、サブAPI以降の価格下落の仕方はどのようになるでしょうか。

できるだけモデルをシンプルにするため、出品者全員が最低価格をマイナス1円に設定していると仮定します。

またサブAPIツールが価格更新をするのに2分かかると仮定します。

突き詰めると以下の3つのパターンに全て収束します。

イ)ある出品物の出品者が全員MWSツール利用の場合(現在の状態)。

　これは出品数の最も少ない出品者が2500点だとするなら、1回の価格改定に要する時間は30分。

　その価格に反応して価格改定が終わるまで一定の時間を要するので、

　→1時間に付き約1円ずつ最低価格が下がっていく。

ロ)ある出品物の出品者が1社のみサブAPI利用、他が全員MWS利用の場合。

　MWS利用のうち出品数の最も少ない出品者が2500点だとするなら、

　→1時間に付き約2円ずつ最低価格が下がっていく。　

ハ)ある出品物の出品者が2社以上サブAPI利用。

　(この場合MWS利用者がこのほかに何人いても最安値価格を吐き出すのは不可能)

　→1時間に付き約30円ずつ最低価格が下がっていく。

1日24時間で、なんと720円の下落!!!　


イ)ロ)の下落はまだ緩慢ですが、サブAPIが2社以上参入すると、もの凄い価格下落スパイラル

が生じることになります。

以上のことから言えることは、

・MWSツール利用者は、マイナス1円設定してもただの自滅行為でしかなくなる(単なる自慰行為)。

・サブAPI同士は原爆の打ち合いになり、お互い不毛で深刻な消耗戦になる。


とりあえず今回は以上です。

AWS(Amazon Web Service)スタートアップ支援プログラムの開始

Amazonでは先月AWS(Amazon Web Service)スタートアップ支援プログラム、AWS Activate を開始しています。

これはあくまでクラウドですので、ツール開発者・サイト運営者が使うものですが。

例えば、携帯検索ツールを運営していた運営者は、この機に他のレンタルサーバーから

このAmazon Web Serviceへ移動するかもしれません。

開発者以外の人(私も含めてw)が見ても、何がなにやらさっぱりわからないかもしれません。



サブスクリプションAPIの登場

一方で、ほぼ先月の同時期にサブスクリプションAPIの使用が可能になっています。

現行の価格改定では通常MWS(API)を利用して、ローカルPCとAmazonのサーバー間を

インターネット回線を介してデータの比較・やりとりをしています。

この際、サーバーへの過剰な負荷回避のためリクエスト制限(スロットル制限)があり、

このため一定の速度を超えて価格改定はできない仕様になっています。

また価格改定が実際に必要であるか否かにかかわらず、出品している

商品全てについて調べに行ってますので、非効率なところがあります。



新しく登場したサブスクリプションAPIでは、自分が出品している商品にイベント

(他の出品者が価格改定するなど)が生じた際、60秒以内に出品者に通知されます。

通知される先は、AWS(クラウド)上のAmazonSQSのみになります。

よって価格改定が行われた商品に対してのみリアクションをするという価格改定方法が可能になります。

ちなみにMWSのようなリクエスト制限がありません。

また他のTOP20の出品者情報が得られることから、かつてのAPIのような個別の価格改定除外出品者の

オプションが装備できると思われます。

当然ながらサブスクリプションAPIを利用するには少なくともAWSのアカウントを作る必要があります。



今後この機能を利用したツールが開発され一般販売されるかどうか分かりませんが、現行のMWS利用のツール

とは全く異なるロジックで作動する、つまりアプリ全体を全くのゼロからアーキテクトする必要があるために

一定の開発時間はかかると思われます。

(個人利用のために開発する能力のある人は、先行者利益が得られるでしょうねw)

またAWSでの運用には初年度のみ無料枠があるにせよ、通常の運用でどの程度の課金が生じるのか、

費用対効果の視点からの検証も必要でしょう。



強力な電脳ツールが作れるのか？

Amazon内における電脳の仕方にはおおまかに、

イ) 高額で売れることが想定される商品に対して、低価格で出品された商品を刈り取るツール。

ロ) 最低価格と2番目価格の剥離が大きい商品を見つけるツール。

ではないかと思いますが、サブスクリプションAPIでは、あくまでも自分が出品している商品に

対するリスボンスですから、上記のいずれの用途にも利用できないケースが多いと思われます。



今回は以上です。

私もつい最近気づいたことなのですが、古い雑誌でアマゾンにカタログが存在しない商品を

新規商品登録するには、JANコードへ変換して新規登録すればよいわけで、その方法について。




1．7桁の雑誌コードが付いているもの。

4910＋(7桁の雑誌コード)＋(発行年の西暦の末尾の数字)＋(デジット)

前の12桁の数字から、末尾のデジットを自動で計算するページ↓(標準タイプ13桁の空欄を使用)

http://www.dsri.jp/jan/check_digit.htm

例) 1987年に発行の雑誌、雑誌コード「24870-06」ならば、

(4910)(2487006)(7)(8)→4910248700678　

と13桁のJANコードに変換できます。



2．「T」で始まる雑誌コードの場合。

例えば、2002年に発行された「T1106149111153」の雑誌の場合、

T(11)(0614911)(115)(3)＝(外税)(7桁の雑誌コード)(定価)(デジット)

を示していますので、大事な7桁の雑誌コード部分だけ切り取って、あとは上記の1.と同様の作業になります。

(4910)(0614911)(2)(8)→4910061491128

と13桁のJANコードに変換できます。



以上の記事を書く際に参照したサイト

雑誌コード-Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%91%E8%AA%8C%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%89

バーコード （雑誌コード）
http://www1.odn.ne.jp/haru/data-other/barcode_03.html


今回は、以上です。