今回はプロ野球球団を増設する前提として長期的視野からの球界発展のために整えておく必要のある施策を整理してみようと思います。

「東京五輪は“レガシー詐欺”だった」と記憶されないためには、莫大な開催費用に見合ったレガシーが生み出されたのか検証する必要があるでしょう。今回は「レガシー」を定量的に算出する米国での最新の試みをご紹介しようと思います。

5月14日、米最高裁判所が事実上スポーツ賭博を解禁する判断を下しました。今後、各州政府がスポーツ賭博の制度を整えていくことになります。一方で、八百長の誘発といった負の側面への対処も求められます。

日米のスポーツ施設を比較すると、顧客サービスレベルや集客力、収益性にまだ大きな差があります。日本では、命名権契約については大きく誤解されているように見えるうえ、共同設立パートナーに至ってはほとんど浸透していません。米国の成功事例を見ると…

アメリカで大学スポーツを凌駕する巨大マーケットとして、ユーススポーツ（高校生以下を対象）が急速に拡大しています。このため子どものスポーツの専門化が進んでいますが、アスリートとしての総合的な運動能力の開発が遅れるリスクが指摘されています。

2020年の東京オリンピックを控え、多くの企業がこれを事業拡大の好機と捉えています。今回は、協賛企業のメリットを拡大する「イシュー・ドリブン」の取り組みと、その進化形として社会課題の解決に発展させた「ソーシャルスポンサーシップ」を紹介します。

多くの企業が東京オリンピックを大きな商機ととらえ、年間数十億円といった巨額の資金を投じて公式スポンサーに名乗りを上げています。利権バブルに終わらないよう、東京五輪後も視野に入れた持続的成長を実現するためにはどのような視点が必要なのでしょうか。

アメリカンフットボールのタックルやサッカーのヘディングといったプレーが選手の脳疾患のリスクを高めるということで、欧米で訴訟が相次いでいます。スポーツ組織の幹部は、もはや「知らなかった」では済まされない時代にいるのだという認識を肝に銘じなければいけません。

トランプ政権は製造業の生産拠点を米国内に取り戻すことによって、雇用を生み出す方針を掲げています。こうした産業保護政策の影響を最も大きく受けるのは、実は米メジャーリーグ（MLB）かもしれません。また、2024年のロス五輪招致にもマイナスの影響が懸念されます。

日本でのチケット再販ビジネスはまだ「静観」フェーズ。むしろエンターテイメント業界は再販に否定的なスタンスを採っている。日米との違いを整理しながら、再販ビジネスの問題点を探る。

米大リーグのワールドシリーズのチケット価格は再販市場で平均60万円を超えた。日本シリーズの最高値は8万円。なぜこれほど日米でチケット再販価格に差がついているのか。米国には、試合の「本当の価値」を価格に反映する再販市場が形成されてきた経緯がある。

スポーツ庁が「日本版NCAA」の創設に向けて検討を始めた。モデルにしているのは米国の大学体育協会（NCAA）。しかし、米国では成功の裏に影の部分もある。日本の課題と合わせて、日本版NCAAの目指すべき姿を探る。

大学スポーツのビジネス化を目指して、国は全米大学体育協会（NCAA）をモデルとする「日本版NCAA」創設を本格的に検討している。巨額の収益を生み出す米国のNCAAの成功要因とは何か？

東京五輪の開催に向けて、スポンサー企業は協賛効果を十分に生み出すための準備を進める必要がある。一方、協賛企業の多さや、影響力がもたらすリスクなど、スポンサー企業を取り巻く懸念点も見えてきた。

元プロ野球選手の清原容疑者が覚せい剤取締法違反で逮捕された。彼の行為に弁解の余地はない。ただ、日本のプロスポーツ界も、過酷な環境下にある選手を守るメンタルヘルス・プログラムを導入すべき時期にあるのではないか。