PHS人間：ネット「社会」を活きぬく疎外力

最近、「疎外力」というのが自分の中で1つのキーワードになりつつある。「疎外力」とは、自分自身を物事の中心から強制的に離れさせる力のことを意味する。今後私達が※ネット「社会」を活きぬくためには「稀少性」 「独自知識」 「ストロングタイズ」 「ネット「社会」の再認識」が必要であると認識しているが、これらを得るために必要不可欠な力だと思うからだ。

「稀少性」

稀少であるということは、それ自体個性的であり、個性は個人で活きる社会には必要不可欠である。しかし、この確保をSNS、Social Mediaを含むネットで達成することは最早難しく、新しい露出方法が必要となりつつある。

ご存知の通りネットは、従来の社会的境界線を溶解し、簡単に会いたい人とコンタクトが取れ、自分の意見や活動をより手軽に公表することを可能にした。これは画期的なことであったし、この社会で暮らす人々個々人の稀少性は際立っていた。ただし、大衆化しつつある現在の状況ではこれからはこのツールを使えば使うほど、反比例し個人の稀少性は徐々に埋没するだろう。

影響力拡大のために露出するというベクトルに皆が向かい始めた結果である。

今後稀少性を確保するために、あえて露出を最低限に制限しつつ、ふらっと不特定な場所から表現をし、特定の人のみコンタクトが可能な状態を創ることだろう。何かよくわからないけど、どっかにいて、時々面白い噂を聞くくらいの状態が結果として違うベクトルに導く。ネット「社会」に属しすぎないことが活きることに必要な稀少性を担保となる。（社会と個人の関係変化については次回に）

「独自知識」

情報化社会において、Googleにカバーできるような上辺だけの知識は意味がなく、独自知識が重要となってくる。それこそが価値を創造するからだ。では独自の知識とは何か？実践（経験）と理論の絶え間ない螺旋階段である。独自で考え行動し、読書や孤独な時間により再構成する。この空間にネットが寄与する部分は少なくなりつつある。誰でも見られる乱雑な情報というものを人間は理解しづらいし、思考的一貫性をネットの中で得ることは難しい。

「ストロングタイズ」

最後の最後に頼れる、何も言わずに一生懸命助けてくれる人は、フォロワーやファンよりもよっぽど貴重である。特に社会に頼ることが難しくなった現在この精神的支えは大きい。面と向かって50人くらいと同じ時間、空間を共有することがネット上の情報交換よりもよほど大事だ。

「ネット「社会」の再認識」

好みにかかわらず、ネットが社会構造の中心を担っていく時代は迫りつつある。言論と活動を行えうる公的領域として期待されたネットが、最早その地点を超え、急激に社会性を帯びてきているからだ。（Timelineから視るFacebookの未来）その再認識は、現代というラビリンスを認知する唯一の手段であり、活きる希望にもなるので必要不可欠だ。ｌ例えば、社会保障システムは、誰が誰に実行するものなのか、そもそも誰かが実行するものなのか等も視えてくるかもしれない。

ただしこれが中々難しい。そもそも組み込まれた個人は内部的思考性に陥る傾向にある。ネット「社会」が存在しているかどうかさえ気づくことはままならない。そこでひとつの手段としては、システムからの意識的な離脱による俯瞰的観察の確保だろう。要はネットから離れるということである。そうすることにより思想的な深みを得られる可能性は増すだろう。

・・・

上述したようにこの4つのポイントを得るためには、自分自身を物事の中心から強制的に離れさせる必要があるのだが、一方で余り離れすぎてしまうことも良くない。ここでは適度な「疎外力」が必要なのである。そこで疎外するための手段の一つとしてPHSだけで生きていくなどが面白いと思う。

繋がることを強制するPCとスマフォは放棄し、日本・世界各地の様々な分野の友人50人程度の連絡先のみを確保する。創造のための孤独空間・時間とともに実践的場所、宿泊の確保は各地に点在させる。もちろんBlogの執筆や人の紹介等は大切にしたいので、会ったり泊まったりした人のＰＣ、スマフォをシェアしてもらう。そうすることでネットから隔離しつつも表現の場所は確保することができる。

ある程度ネットワークがある人は、PHS人間になって「活動」することは、中々意義がありそうだ。

・・・

疎外力を持とう。

※ネット「社会」とはSNS、Social Media等の浸透により、リアルとネットの垣根が無くなる新しい社会形態。もちろん社会である以上、根本的な構造変化は無いが。

Facebookによって導かれる新しいドットコムバブル

Facebookで来月から米企業の株が買えるようになるのはご存知だろうか。Facebook企業ページで手数料なしで10ドルから株式購入が可能になる。（Loyal3というサンフランシスコ企業が手数料を負担）現在Facebookユーザー数は8億4000万人程度である。潜在的な株式購買層ということで単純に西欧＋日本のユーザーで区切っても3億人はいる。アメリカの世帯の18％（2000万世帯）が株式を購入しているということは、単純計算しても15倍の潜在ニーズである。3クリックでFacebookから株式を買うことが出来るという手軽さを考慮すれば、かなりの人が興味を示すだろう。

これを聞いた瞬間「新しいドットコムバブル」という言葉が頭をよぎった。90年代後半の足跡が聞こえてくるようだ。

・ソーシャル系企業にお金が集まる。

ソーシャル系企業にとってFacebookページ上での株売買システムは非常に親和性が強い。「デザイン」 「インタラクティブ」 「話題性」 「友人・知人のコミットメント」 というソーシャルレピュテーションを網羅することはFacebookページ上で人々に株式購買を促進させるキーワードだが、ソーシャル系企業はこの分野に強い。結果他の企業よりも株価を買われやすいだろう。※またもし上場をしていなくても、人々はその企業株に興味をもつことになり、結果、上場を促すことになる。特にB to C、C to C系の新しいサービスを提供する企業にとって、Facebookページ→株式公開の手順は魅力的なので、こちらに戦略をシフトさせる企業も出てくるだろう。これらのサービスはフリーミアムが多く、短期で採算を取ることが難しいからだ。

・ 新しいドットコムバブル？

とりあえずはアメリカ企業からのみ株を売買できるようになるのだが、今後世界展開していくことは確実だろう。日本でも、中国でも、韓国でも良いと感じた企業をすぐ買うことが出来る。中々興味深い。しかし、これはドットコムバブルの到来ではないかという不安もある。もちろん独自モデルやビジネスモデルという点では以前とは違うというかもしれないが、ソーシャル系は課金システムの確率が未だ進んでいないので、これ自体が実態のないものに近いような気がする。結果実体経済を伴わないということは市場の不安定化を導く。ヘッジファンドのリスクにもさらされているし、一度市場がマイナス方向へ動けば、企業の倒産、急激な景気悪化を導くだろう。

・誰が規制・監督をするのか。

この全世界同時不況を規制・監督するための力はどこに付属するのだろうか。たぶんFacebook（アメリカ）であろう。大量の企業・投資したFacebookユーザーをコントロールすることは既存世界システムの枠組みでは不可能である。サイバースペースは国家の領土に属し、そのコンセンサスをとる空間はFacebook以外に存在しえない。

そう、彼にしかできないのである。
政治と経済が同一視される現代においてこの意味は大きい。


※同時に、資金が潤沢にあるのであえて上場しないという選択肢は無くなる可能性が高い。Facebook上での評価が益々重要になる中で消費者ニーズを汲み取らないということは、特にソーシャル系の企業にとって致命的になる。Facebook民の不満、或いは無関心は、経済活動に深刻な打撃を導くので半強制的な公開が行われるだろう。

参考：Facebook関連記事
・Facebook Timelineの変更から視える未来とは

Facebook Timelineの変更から視える未来とは

つい数ヶ月ほど前、Timelineについて批判的な意見を書いたときには、Facebookがどこに向かっているのか、想像することもできなかった。

しかし、今回Timelineの画期的な仕様変更を見て、彼が向かっている方向についてぼんやりとみえたような気がした。


今まで、Facebookは、抽象化すると以下のようなモデルであった。

コミュニティースペースから得た個人情報で最適化された広告をユーザーへ提供し、企業から広告費をもらうシステムだ。


Timelineの仕様変更後、このシステムは更に強化されるだろう。

企業が今まで以上に密なコミュニケーション（メッセージのやりとり可能など、ユーザーと真摯に対話する必要あり）を取らなければならなくなり、企業と個人の間でうまれた正確な情報を解析できるようになるからだ。

またこの密なコミュニケーションは、ユーザー中心型の新サービス創造を促進し、多様なサービスが生まれる空間として機能するだろう。結果的に公的色合いの強い教育系、医療系サービスに関しても、リアル世界で生まれづらかったリーンスタートアップ的ユーザー視点から新しいサービスがどんどんうまれるだろう。ともすれば、10億人規模の市場が活発に動き出す。

ただし、このサービス、ものが循環する10億人市場において、Facebookを使用するということは、それだけトラブルを生むということにもなる。仮想通貨Facebook creditを使ったトラブル、各国で異なるネット現行法を使った抜け道、或いはオンライン、オフラインでの直接、間接的暴力などだ。従来であれば、各国政府が対抗策を講じるのであるが、自分たちの領域をはるかに超えたラインについては役に立たない。

では頼れるのはどこか？

Facebookしかいない。

従って、企業や個人は理に適った、合理的な秩序、ルールをFacebookに求めるだろうし、Facebookは秩序提供のコストとして企業から税らしきスペース使用料を徴収し（個人は個人情報を税として徴収済み）Facebook法の履行を義務付けるだろう。（内容は一般的な法律と余り変わらないだろうが、GPS機能の義務化や犯罪を犯した際の個人情報公開、各国警察、民間警察企業との連携等一部抑止力を高めるような施策が取られる）

・・・

以上はもちろん一個人の妄想だが、

さて、一体全体、彼はどこに向かっているのだろうか。