池田直渡「週刊モータージャーナル」

タイトルだけみてもさっぱりわからないであろう記事になる。まずDSオートモビルというブランド自体に知名度がない。そこへ持ってきてChatGPTという、極めてふわっとした先端テクノロジーが結びつくのだから、何がしたいのかがなかなかピンとこない。これはどういうことか？

今回のお題は「自動車記事の書き方」。批判をする時は真剣な愛か怒りを持ってすべし。面白がってやらない。自分を立てるために書かない。そういう大方針の上に、一応の手順というのがある。基本形としては、自分がクルマの試乗に行く時の時系列を順に文字化していけばいい。

EVシフトの減速を示すニュースが次々に発表されている。こうなるのはずっと前から分かっていたことで、ようやく世間が悪夢から覚めたということになるだろう。筆者は国が一度方針を決めると、状況が変わろうが何だろうが、ひたすら決めた方針通りに進むという点を一番恐れている。

2022年の日野自動車を皮切りに、4月のダイハツ工業、明くる1月の豊田自動織機と、トヨタグループ内で不祥事が続いた。立て続けに起こった不正はなぜ起こったか。そして、その原因を考えていくと、トヨタにはこの問題を解決できる素晴らしいソリューションがあるではないか。

マツダのいうアシンメトリックLSDは、これまでのセオリーに反し、減速時の方をより強く拘束するというこれまでになかった発想のLSDである。なぜこのようなLSDを搭載したのか。歴代ロードスターが抱えてきたセッティング苦悩の背景から解説する。

2015年のデビューなのでほぼ9年が経過したマツダ・ロードスターが大幅なアップデートを受けた。と聞いたら普通はいくつか疑問が出るだろう。

そのモータースポーツで活躍するためのラリーウェポン、GRヤリスがマイナーチェンジした。アホみたいな数の改善ポイントが列記されている。少量生産の特殊モデルにこんなに手をかけるマイチェンは見たことがない。

2024年ーーというか、ここから数年の間、自動車産業の重要なテーマの一つは「ASEANマーケットの覇者になるのは、果たして日本か中国か」だ。ASEANでは、現在進行形で、中国流のガバナンスを無視した発展と、日本流のガバナンスを守る発展の衝突が起きている。

筆者が毎回サーキットに行くのは、普段はなかなかないほど長い取材時間が与えられるからだ。サーキットに行くと時間をたっぷり使って、かなり踏み込んだ話ができることがある。ましてや海外のサーキットとなれば、帰りの時間もない。その時、豊田社長が衝撃的な発言をしたことを、かなり思い切って記事にしたものが、今年の1位の記事だ。

日本自動車工業会（JAMA）は定例記者会見を開催し、年明けからの役員交代を発表した。会長職は、これまでの豊田章男トヨタ自動車会長から、片山正則いすゞ自動車会長へと交代する。そこからJAMAの生まれ変わりストーリーをたどってみよう。

トヨタ車は、信頼性が高く実用的で、社会適合性が高く、かつオーナーの欲望がむき出しにならないクルマだ。だから役に立たないスポーツカー選びではなく、現実に取材のアシとして、あるいは別の趣味としての自転車を積んで出かけようという話になった場合、トヨタの製品は俄然候補に上がってくるわけだ。

米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。

2022年11月22日の中期経営計画で突如姿を現した白いスポーツカー「ビジョンスタディモデル」は、多くの人が次期ロードスターと予想していた。しかし今回発表されたそのスペックから普通に考えれば、マツダの商品戦略上の位置付けはRX-7後継ということになるだろう。とすれば03年の生産終了以来21年ぶりに復活となる。

トヨタ自動車は、国内のメディアを招待し、愛知県内の3つの工場、貞宝工場、明知工場、元町工場で、トヨタの未来技術とその考え方を公開した。具体的にいえば、デジタル技術を軸とし、個々の製造技術の大幅な刷新がそれに加わるとどうなるかを示したものだ。

筆者は新型センチュリーを見た時、なるほどこれはセンチュリーだと思った。まずもって、センチュリーに見えるという最初のハードルを越えられなければ何もスタートしない。新型センチュリーはそれを越えてきたのだ。

今回登場した「MX-30 ROTARY-EV e-SKYACTIV R-EV」 を端的に説明すれば、メカニズム的には2021年に発売された「MX-30 EV MODEL」のモーター／発電機と同軸に、発電専用ワンローターロータリーエンジンを追加したものだ。

法律でBEVの販売を義務付けられている今、Bセグメントのクルマは今後どうなるのか。自動車メーカー各社の取り組みは。

深刻なバブル崩壊を迎えている中国では、2022年にBEVへの補助金が終了した。今後BEVを生産するメーカーの行方は。

「CX-5」が好調のマツダだが、根深い問題を抱えている。解決策として考えられる3つの選択肢と合わせて見ていこう。

長野県茅野市で、4年ぶり2回目となる「タテシナ会議」が開催された。自動車メーカーやサプライヤー、業界団体のトップなど、そうそうたるメンバーが名を連ねたが、そこでTRIのギル・プラットCEOが語ったことは……。

7月1日から、電動キックボードの新ルールが適用された。最寄駅からのラストワンマイルを快適に移動する新たなモビリティとして期待されているが……。

トヨタ自動車は、「アルヴェル」と呼ばれる人気の「アルファード」「ヴェルファイア」をフルモデルチェンジ。ミニバンの宿痾ともいえる2列目シートの振動問題が解決された。詳しく見ていこう。

カーボンニュートラルの早期達成に向けた取り組みが、各所で進められている。最近発表された4つのニュースを見ていこう。

自動車メーカー大手3社の決算が出そろった。今後数年の予測を含め、全体の傾向および各社の発表内容を見ていこう。

トヨタが新型「クラウン・スポーツ」のプロトタイプ試乗会を開催した。乗車して分かった新型「クラウン・スポーツ」の狙いとは。

なぜ中国の自動車メーカーの勢いは止まらないのか。中国や世界経済を取り巻く状況と合わせて見ていこう。

トヨタ自動車の方針説明会で、どのようなことが語られたのか。中嶋裕樹副社長の説明パートを中心にトヨタのクルマづくりがどうなっていくかを見ていこう。

佐藤恒治社長の新体制で初の方針説明会を実施したトヨタ自動車。「2026年までに10種の新EVを投入」が大きく報じられているが、それは大きな絵柄の中のごく一部にすぎない。説明会で語られたのは……。

ここ数カ月の報道を見ていて、「世界は脱内燃機関に舵（かじ）を切った」という言葉をどう受け止めただろうか。もちろんそうした流れがあるのは事実だが、誤解している人もいるようだ。

世界中の自動車メーカーがバッテリーの地産地消化に向けて進んでいるが、現状EVシフトでもうかるのはバッテリーを生産する中国ばかりとの声もある。日米欧は中国に対抗できるのだろうか。

トヨタ自動車の社長交代で、新体制はどうなるのか。佐藤次期社長の会見内容やこれまでトヨタが行ってきた実績を振り返りながら、筆者なりの予想を立ててみる。

ルノーグループ、日産自動車、三菱自動車は2月6日、資本提携の見直しに関する説明会を開催した。登壇者全員が互いに感謝の言葉を述べるところから始まった異例の会見。その場で語られたのは……。

トヨタ自動車の豊田章男社長が、退任を発表した。ここ数年、豊田社長を追いかけてきた筆者から見たさまざまなこぼれ話を書いていこう。 筆者が思う、退任の本当の理由は……。

東京オートサロンに「AE86」で知られる人気の国産旧車を出展したトヨタ自動車。その場で豊田章男社長から語られたのは……。

タイを軸に、ASEANのCO2削減に力を入れ始めたトヨタ。日本ではなく、なぜタイではCO2削減が可能なのか。トヨタのタイ戦略の行方は。

日本の自動車業界は今後どうなるのか。タイトヨタの設立60周年記念式典、およびトヨタとCPグループとの提携に関する発表から、未来を展望する。

この1年に公開した記事の中から、多く読まれた記事をランキング形式にしてみた。2022年の自動車事情と合わせて振り返っていこう。

ここ数年「日本オワコン論」が語られ、次なる衰退は自動車産業で「数年後には日本が誇るトヨタは滅びる」との主張もある。しかし、それは大前提が間違っている。

マツダが発表した中期経営計画では、時間軸ごとにフェーズ分けした計画が記されている。各フェーズを読み解いていくと……。

16代目新型クラウンの心臓ともいえるシステムはどのように変わったのか。実際にクロスオーバーRSに乗車してみたところ……。

「脱炭素」が重要であることは言うまでもない。どれかひとつの方法でやることが難しい中で、どの道を選択すればいいのだろうか。日本の未来を考えると……。

新型クラウンが登場した。前編では「なぜ大変貌を遂げたのか」その理由などを紹介したが、後編では「仕上がり」を解説する。デザインやインテリアなどは……。

新型クラウンの期待が高まっている。国産車のネームバリューとしてはトップグループだろうが、セダンは“オワコン”の扱われている。そうした中で、クラウンはなぜ変わったのか。

一般社団法人 日本経済団体連合会（経団連）の委員会に、新たに「モビリティ委員会」が発足した。その背景とは？

エクストレイルはよく出来たクルマだと思う。全体のバランスを見て、瑕疵（かし）といえるような欠点はほとんどない。しかしながら、「欲しい」という気持ちを射貫くようなサムシングエルスがあるかというと、個人的にはちょっと戸惑う。

日産自動車がミドルクラスSUVであるエクストレイルをフルモデルチェンジした。事業構造改革計画「Nissan NEXT」において、重要な位置づけのクルマだ。

フォルクスワーゲンは、いわゆるブランドビジネスの成功者とみなされている。では、フォルクスワーゲングループとトヨタのブランド戦略の差は何なのか？　特に上位ブランドであるフォルクスワーゲンのアウディにあって、トヨタのレクサスに無いものは、何なのだろうか。

自動車メーカー各社の第1四半期決算が出揃った。ただし各社の決算を見ても、特に波乱はない。影響を与えたのは「部品供給不足」「原材料価格高騰」「円安」の3つで、それが分かれば概ね予想は付いてしまう。

自動車メーカー各社は相次ぐ工場の稼働停止に苦しんでいる。まず部品がない。そして原材料からエネルギー、水に至るまであらゆるものが高騰している。相当に苦しい状況である。そんな中、トヨタが言う「原価低減」とはどういうことを意味しているのだろうか？

それほどの大仕掛けをしてまで、果たしてクラウンを残す意味があるのかと思う人もいるだろう。今回のクロスオーバーを否定的に捉える人の中には、「伝統的なセダン、クラウンらしいクラウンが売れないのなら、潔く打ち切ればいい。クラウンとは思えないクルマに無理矢理クラウンを名乗らせて延命する意味はない」という声も少なからずあった。

1955年のデビュー以来67年15世代に渡って、クラウンは日本国内専用モデルであり続けた。しかし国内のセダンマーケットはシュリンクの一途をたどっている。早晩「車種を開発生産していくコスト」を、国内販売だけで回収することは不可能になる。どうしてもクラウンを存続させていこうとすれば、もっと大きな世界のマーケットで売るしか出口がない。

クルマの業界ではいま、クラウンの話題で持ちきりである。何でこんなにクラウンが注目されているのかだ。やっぱり一番デカいのは「ついにクラウンがセダンを止める」という点だろう。

前回はGRMNヤリスがどうスゴいのかと、叩き売り同然のバーゲンプライスであることを書いた。そして「販売のトヨタ」ともあろうものが、売る方において全く無策ではないか？　ということもだ。ということで、後半ではトヨタはGRMNヤリスをどう売るべきだったのかを書いていきたい。

GRMNヤリスに乗せていただいてきた。のっけから何だと思う読者諸氏も多いだろうが、思わずそう言いたいくらい良かったのだ。本当にこの試乗会くらい、呼ばれて良かったと思う試乗会もなかった。これに関してはもうホントにトヨタに感謝する。筆者の自動車人生の中で特筆に値する経験だった。

日産「SAKURA」と三菱自動車の「eKクロスEV」は、両社の合弁で設立された「NMKV」で設計された双子のクルマだ。今もっとも期待される軽BEV（バッテリー電気自動車）であり、すでに予約注文が殺到している。

素晴らしい決算を出した裏で、一体トヨタは何をやってきたのか。サプライチェーンの混乱というアクシデントをカバーする守りの戦い、そして台数を減らしても利益を確保できる攻めの戦い。そこにあるのが「もっといいクルマ」だ。

2010年以来マツダが取り組んできたことをひも解いてみる。それは一度マツダ車に乗るとマツダ車から抜け出せない、俗に「マツダ地獄」と揶揄（やゆ）されてきた状況からの脱出だ。

レクサスLXとは、要するにトヨタランドクルーザーのレクサス版である。プラットフォームはGA-Fと呼ばれるTNGA世代のラダーフレームであり、ランドクルーザーおよび北米向けのタンドラと共用する。今回のポイントはこのフレームである。

いったいマツダは新たなFRシャシーで何をしようとしたのだろうか？　存在を感じない道具を作るのはそれはそれでもの凄く大変なことで、それこそ値千金なのは理屈としてよく分かる。正しいのか正しくないのかといえば正しい。間違い無く正しいのだが、大衆に理解されるかは何ともいえない。

前回はCX-60を題材にマツダのラージプラットフォーム戦略の内、6気筒FRというレイアウトの狙いと、多種多様に及ぶ車種群をどうやってフレキシブルかつ、効率的に生産するのかについて解説した。今回はそのシステムの発展性について解説するところから始めよう。

前回の予告通り、今回からはCX-60の詳細な解説に入っていく。まずはマツダはなぜラージプラットフォームを開発したのか。その狙いはどこにあるのかが最初のテーマである。

長らく話題になってきたマツダのラージプラットフォームの頭出しとして、CX-60が発表になった。さらに、それに先駆けて、山口県美祢のマツダのテストコースで、プロトタイプモデルの試乗会が行われた。諸般の都合で、大事なことをいろいろ置き去りにしつつ、まずはインプレッションから書き始めなければならない。

国際分業が成立する仕組みは、世界が平和であってこそ。そこに最初に激震を与えたのは、新型コロナの蔓延で、人流と物流が止まって、国際分業に大ブレーキが掛かったことだ。そこに加えて、ウクライナ危機である。

マツダのアイコンともいえるロードスター。マツダにとってはもちろんのこと、世界中のファンにとっても特別なクルマだ。2015年にデビューしたそのNDロードスターが大きく進化した。すでに評判はお聞き及びのことと思う。もはやちょっとしたお祭り騒ぎと言っても良い高評価である。一体何がどう変わったのか？

春闘は、これまで豊田社長が戦ってきたさまざまな問題の中で最も手強いのではないか？　そこで豊田社長がやったことが面白い。トヨタイムズを使って、労使交渉を公衆の面前に引っ張り出した。「全員ひとりも欠かさず○%のベースアップをお願いします」。それをサプライヤーもユーザーも見られる動画で公開したのだ。それでも言えるのか？　「言うな！」ではない。世の中のオープンな場で言えるのならいくらでも言っていい。

内自動車メーカーの第3四半期決算が出揃った。しかし、今年の第3四半期決算は少し趣が違う。どう違うかを解説する前に、まず第2四半期までの状況を振り返っておこう。

昨年末の記事で、トヨタの「C+pod」について、限り無く全否定に近い評価をした。試乗する前に開発者とも話しているので、当人の顔が思い浮かんで、非常に気は重かったが、とはいえ、読者に本当のことを伝えないなら原稿を書く意味がないので、そこはもう正直に忖度（そんたく）なく書かせてもらった。

すでに昨年のことになるが、レクサスの新型NXに試乗してきた。レクサスは言うまでもなく、トヨタのプレミアムブランドである。そもそもプレミアムとは何か？　非常に聞こえが悪いのだが「中身以上の値段で売る」ことこそがプレミアムである。

各社のカーボンニュートラル戦略はどうなっているのかについて、俯瞰的に見てみたいと思う。

2021年が終わろうとしている。筆者にとってはカーボンニュートラル戦争に明け暮れた1年だった。言うまでもないが2020年10月に菅前首相の所信表明演説で、突如50年カーボンニュートラル宣言が行われ、それと前後する形で「ガソリン車禁止論争」が吹き荒れた。

年末恒例の乗って良かったクルマだが、2021年の新型車のデビューは、マツダは1台もなし、スバルはBRZがあるけれども、来年のエントリーにしたい。もちろんGR86も同じ。スバルWRX S4は公道で乗っていない。結局は、トヨタのMIRAIとランドクルーザー、アクアとカローラクロスというトヨタ大会になってしまった。どれも数日以上借り出して、1000キロくらいは走ってきた。

トヨタGR86とスバルのBRZに公道で試乗する機会がようやくやってきた。あらかじめ言っておくが、この2台、もう目指す走り方が全然違う。ビジネス面から考えると、ある程度かっちりとした成功を見込みたいスバルと、あくまでも攻めの姿勢を貫くことで、ある種のブレイクスルーを遂げてブランド価値を高めたいトヨタ。そのそれぞれのアプローチの違いだ。

すでにお聞き及びの通り、上半期決算でトヨタが過去最高益を記録した。ほんの2カ月前には、部品不足による生産調整で40万台規模の追加減産のニュースが飛び交ったにもかかわらずにだ。筆者も「さすがに今回は厳しいだろう」と考えていたのだが、話があまりにも変わって、少々頭の切り替えが追いつかない。一体トヨタはどうなっているのか？

7月から9月にかけて、各社とも工場の操業を停止せざるを得ないほどの減産を強いられた。この問題、本当に理由が中々報道されていないように思う。メディアの多くでは「半導体」が減産の原因だとされてきた。実際のところ、半導体そのものも理由の一部ではあるのだが、あくまでも一部でしかない。生産に大ブレーキをかけたのはもっとごく普通の部品である。

「xEV計画」と直6縦置きのラージプラットフォーム。これを進めていくためには、当然生産設備を大幅に改変しなくてはならない。普通ならば、従来設備を適宜改良して、xEVとラージに対応させるだけでいいのだが、マツダはこれを大きなチャンスに変えようと考えた。

カローラクロスは、これまた難しいクルマだ。率直な感想としては「十分以上に良い。だけどこれといって光るとか、ウリになりそうな何かがない」。という書き方をすると、これがまた「だから80点主義なんでしょ？」という話になるのだろうが、そういわれると、そうじゃない。

新エネルギーに求められるのは、やはり環境負荷だ。しかし、そうやって理想の形を求めていくと、それ以外のアプローチが存在し得る話が徐々に見えてきた。それが意外や意外、褐炭ベースの水素というソリューションだったのである。

今回は、そのレアアース不足を前提にバッテリーがどの様な変化をしていくのかについて、考えてみたい。まずリチウムイオン電池というものはそもそもどういうモノなのかから説明をしないと話が分からないだろう。

7月19日、トヨタ自動車は新型アクアを発売した。先代（初代）のアクアを振り返ってみれば、これはなかなかに酷（ひど）いものだった。そして、今回のアクアにはもうひとつ大きなトピックがある。それがバイポーラ型バッテリーの採用だ。

コバルトの問題が難問過ぎるので、今注目を集めているのが、従来のハイコバルト系リチウムイオン電池に代わる方式だ。最も早く話題になったのがリン酸鉄電池である。ついでナトリウム電池、そしてニッケル水素のバイポーラ型電池。長らく次期エースと目されている全固体電池もある。

トヨタとスバルは、協業開発したFRスポーツカーとして、2012年からトヨタ86とスバルBRZを販売してきた。この2台のスポーツカーがこの度フルモデルチェンジを果たし、袖ケ浦フォレストレースウェイで、プロトタイプの試乗会が開催されたのだ。そこで86／BRZのインプレッションレポートと併せて、何がどう変わり、それがスポーツカービジネスをどのように変えていくかについて、まとめてみたい。

電動化を進めようとすると、極めて高いハードルとしてそびえ立つのがバッテリーの調達である。バッテリーの調達に関しては、大きく分けて問題が2つある。ひとつはバッテリー生産のひっ迫、もうひとつはバッテリー原材料となる鉱物、とくにレアメタルの絶対的不足である。

マツダは、30年時点のEVの生産比率を25%と大幅に上方修正した。ではなぜマツダはそれだけEVの比率を大きく再発表したのかといえば、これは政府によるパワハラの疑いが濃厚である。

ランクルというクルマは、それを使う地域と使わない地域でとんでもなく評価が違うクルマだ。「池田なぁ、村もオアシスもない巨大な沙漠をクルマで命懸けの横断をするとして、レンジローバーとランドクルーザーがあったらどっちを選ぶ？」。そう聞かれてハタと思ったのだ。

5月初旬に各社から発表された通期決算の結果を比較してみる本企画、前半ではトヨタ、日産、ホンダの3社を分析した。後編ではスズキ、マツダ、スバル、三菱を分析してみよう。

例年ゴールデンウィークが明けると、国内自動車メーカーの通期決算発表会が相次ぐ。業界全体に対しての今年の総評を述べれば、コロナ禍の逆境にもかかわらず、各社奮戦し、期首に懸念されていたような危機に陥ることなく、日本企業の底力を見せつける結果になったと思う。ただし、1社だけ惨憺（さんたん）たる結果のところがある。

ホンの少し前まで、「内燃機関終了」とか「これからはEVの時代」という声しか聞こえなかった。ところがこの1、2カ月の間に「カーボンニュートラル燃料」の存在がにわかにクローズアップされ始めている。

ホンダは新目標を大きく2つに絞った。一つは「ホンダの二輪・四輪車が関与する交通事故死者ゼロ」であり、もう一つは「全製品、企業活動を通じたカーボンニュートラル」。そして何より素晴らしいのは、その年限を2050年と明確に定めたことだ。ホンダは得意の2モーターHVである「e:HEV」を含め、全ての内燃機関から完全卒業し、EVとFCV以外を生産しない、世界で最も環境適応の進んだ会社へと意思を持って進もうとしている。

トヨタは従来のADAS（高度運転支援システム）を一歩進めた先進運転支援システム「Advanced Drive（アドバンスト・ドライブ）」を、トヨタブランドの燃料電池車（FCV）のMIRAIと、レクサスブランドのハイブリッド（HV）LSに搭載車を設定した。

トヨタが実験都市「ウーブンシティ」の発表を行ったのは2020年1月のCES2020だ。ウーブンシティはさまざまな意味でまさに実験的な街である。そしてその面白さはいたずらにハードルを上げていないところにある。そもそもウーブンシティの基本構造はどうなっているのだろうか？

バッテリーEV（BEV）やプラグインハイブリッド（PHV）などの「リチャージ系」は、自宅に充電設備がないともの凄く使いにくい。だから内燃機関はしぶとく残るし、ハイブリッド（HV）も然りだ。ただし、カーボンニュートラルにも目を配る必要はある。だから、それらを補う別のエネルギーを開発しようという機運はずっと前から盛り上がっている。

マツダMX-30にEVモデルが追加された。これがいろんな意味で非常に面白いクルマだったので考察してみたい。「これこそがマツダのEVへの回答」と受け止める向きもいるかもしれないが、それは半分だけ正解で半分は不正解だ。

本稿は、米欧2地域にまたがる世界第6位の自動車メーカーが誕生するのに至った歴史的背景の興味深さをひも解くと同時に、この度日本への上陸を果たしたPSAのフラッグシップブランド「DS」のEV、DS3クロスバック「E-TENSE」の立ち位置を解説しようという目論見で書かれている。E-TENSEEにはリアルな未来の先取りを感じるのである。

トヨタ自動車は第3四半期の決算を発表し、期首に5000億円だった年間利益見通しは、第2四半期に続いて2度目の上方修正を加えて、ついに2兆円に達した。

すでに富士スピードウェイのショートコースで試乗を試しているトヨタの新型MIRAIを借り出して、2日間のテストドライブに出かけた。

マツダはこのFRのラージプラットフォームの開発をやり直す決意をして、発表予定を1年遅らせた。ではその期間をどう戦うのか？　マツダは第6世代に第7世代の一部構造を投入してレベルアップさせながらこの遅れ分をカバーしようとしている。キーとなるのが、17年に第6世代の最終モデルとして登場した、マツダ自身が6.5世代と呼ぶ2代目CX-5である。

トヨタ自動車は2020年12月25日に、超小型モビリティEV車、「C+pod」（シーポッド）を、法人と自治体を対象に限定して発売した。価格は2グレード構成で165万円と171万6000円（それぞれ税込み）。

「ファクト編」では、政府発表では、そもそも官邸や省庁は一度も「ガソリン車禁止」とは言っていないことを検証した。公的な発表が何もない。にも関わらず、あたかも30年にガソリン車が禁止になるかのような話が、あれだけ世間を賑わしたのはなぜか？　それは経産省と環境省の一部が、意図的な観測気球を飛ばし、不勉強なメディアとEVを崇拝するEVファンが、世界の潮流だなんだと都合の良いように言説を振りまいたからだ。

年末の慌ただしい時期に、自動車業界を震撼（しんかん）させたのがこのガソリン車禁止のニュースだった。10月26日の菅義偉首相の所信表明演説と、12月11日の小泉進次郎環境大臣会見が基本になるだろう。カンタンにするために、所信表明演説を超訳する。

年内最終号は恒例の今年最も読まれた記事。ひとまずトップ5を並べてみよう。2位を除けば全部トヨタ絡みである。前代未聞のコロナ禍に見舞われた2020年は、自動車販売が壊滅的打撃を受けても全くおかしくない一年だったが、そうしたタイミングで、トヨタが10年以上をかけて進めてきたTNGA改革が花開き、自動車販売全体の落ち込みを救った年だったともいえる。

日本のクルマはとても良くなった。筆者が自動車雑誌の出版社に入ったのは1987年で、まだバブルの真っ最中。それから33年、長い月日をかけて、日本車は世界のクルマとトップを競えるようになった。後編で扱うクルマは、トヨタ・ハリアー、スバル・レヴォーグ、マツダMX-30の3台である。

さて、筆者は2020年は日本車のビンテージイヤーであると主張しているが、まずはその前編。2020年を代表するクルマとして、トヨタ・ヤリスの3兄弟である、ヤリス、ヤリスクロス、GRヤリスを取り上げる。

そもそもMX-30に与えられた使命は、電動化の牽引役だ。年明けにはいよいよ国内でもEVが出る。これは以前プロトタイプに乗ったが、スーパーハンドリングマシーンと呼べる出来になるはずである。次の時代に向けた実験的取り組みは、全てこのMX-30がテストベッドになる。そのクルマの基礎素養がこれだけ好もしいものであったことで、期待は高まろうというものだ。

おそらく2020年は日本の自動車のビンテージイヤーになると思う。20年のクルマたちは、もっと総合的な能力で世界トップといえる実力を持っている。その総合力とは何かといわれると、それはおそらくリニアリティの圧倒的な向上だ。

GRヤリスの試乗会は今回が3度目である。そして年の瀬の足音が近づいてきた今頃になって、ようやく公道試乗会に至ったわけである。多分GRヤリスが欲しいという大抵の人には、RZ“High performance”がお勧めということになるだろう。こういうクルマは、買ってから後悔するくらいなら全部載せが無難だ。

SKYACTIV-Xがバージョンアップする。新バージョンの発売は来年初頭とアナウンスされている。さて、となると興味はいくつかに分れるだろう。何がどう良くなるのかと、何で今バージョンアップなのか。おそらくその2つが焦点になる。

新型MIRAIは、魔法の絨毯のような極上の乗り心地と、重量級GTとして破格の運動性能を両立している。しかしインフラとの兼ね合いなしにFCVの普及はあり得ない。後編ではそのインフラの今と未来をエネルギー政策全般を通してチェックしてみたい。

新型MIRAIでは、ユニット配置が全面的に改められた。デザインを見れば一目瞭然。初代から翻って、ワイド＆ローなシェープを目指した。かっこ悪い高額商品は売れない。スタイリッシュであることは高額商品にとって重要な商品価値だ。新型MIRAIはプチ富裕層にターゲットを絞り込み、ひと昔前の言葉で言えば「威張りの利く」クルマへの生まれ変わろうとしている。

トヨタ自動車はミドルサイズSUVのヒットモデル、RAV4に特別仕様車を追加発売した。この「RAV4 Adventure “OFFROAD package”」 は一見すると、ただのドレスアップモデルに過ぎない。しかし、それはトヨタの次の一手への礎になるかもしれない。

マツダの電動化の嚆矢（こうし）となるMX-30をどう見るか？　このクルマのキャラクターをつかもうと思うのであれば、変化球モデルだと思わない、スポーツ系モデルだと思わない、ついでにフリースタイルドアのことも電動化のことも全部忘れる。そうやって全部の先入観を排除して、普通のCセグのSUVだと思って乗ってみてほしい。その素直で真面目な出来にびっくりするだろう。

ここ最近よく聞かれるのが、「最近の新型車ってどうしてアイドルストップ機構が付いてないの？」という質問だ。全部が全部装備しなくなったわけではないが、一時のように当たり前に装備している状況でなくなったのは確かだ。それに対してはこう答えている。「燃費の基準になる測定方法が変わったから」。

トヨタRAV4 PHVと、ホンダのHonda eの予約注文が中止になった。両車とも想定以上に売れたことが理由なのだが、トヨタははっきりとバッテリーの供給が間に合わないと説明している。ホンダは予定生産台数の国内配分枠を売り切ったからというのが正式説明だが、まあおそらくは、その予定生産量を決めているのはバッテリーの供給量だと踏んで間違いはあるまい。

フェアレディZの復活で、自動車クラスターは大盛り上がり、それは喜ばしいことである。写真を見て、筆者もとても好意的に捉えたし、タイミングさえ間違えなければこれは売れるだろう。日産関連としては久方ぶりの朗報なのだが、ホッとしてはいられない。肝心の母体の調子がよろしくないのだ。

原稿を書く側にしてみると非常に困るクルマだ。何か得意な芸があって、そこに集中して説明すれば伝わるというクルマではなく、オールラウンダー型の車両なので良いところを挙げていけばキリなく、それを全部書いていては冗長になる。かといって端折ると正確ではなくなる。正直だいぶ困っているのだ。

トヨタがオンラインの中古車販売サイトを立ち上げた。実績のある安い中古車を入り口に、徐々に高価格な中古車へ広げていくとトヨタはいうが、筆者は中古車だけのはずはないと思っている。新車だって対象にしない理由はないし、実質的に新車に近いは新古車などはすぐに対象に入ってくるはずだからだ。

商用車と商用車ベースのクルマにはまた独特の良さがあって、筆者もそういう世界は聞きかじり程度に知っている。こんな世界にこの8月、ニューカマーとして日本市場にやってきたのがこのシトロエン・ベルランゴである。いろいろ覚悟ができる人にとって、ノア／ボクシーを避けつつ、家族をもてなすクルマという意味での存在価値はそれなりに高い。さらにいえば、運転することの楽しさも放棄しないで済む。

高度運転支援システムにまつわる「考え方」的な諸問題を解決し、使いやすく便利で、なおかつモラル的な逸脱をしっかり抑制したADASへと生まれ変わったのが、今回デビューしたアイサイトXだ。また大袈裟だといわれるのを覚悟して書くが、アイサイトXは、2020年の時点では世界最高のADASだといえるし、少なくとも市販モデルに搭載されたシステムとしては、最も自動運転に近づいたシステムである。

シャシー性能に注力したスバルの改革は、本当にスバルに相応しい戦略だ。すでに何度も書いてきているが、フラット4の余命はそう長くない。CAFE規制の今後を見れば、少数生産の特殊エンジンとして生き残ったとしても、いつまでも主力ではいられないだろう。その時「スバルの走りとは何か？」と問われたとして、このレヴォーグのSGPセカンドジェネレーションには十分な説得力があり、スバルがスバルでい続けられる理由が相当に明確になった。

トヨタは「モータースポーツからクルマを開発する」というコンセプトを実現するために、製造方法を変えた。ラインを流しながら組み立てることを放棄したのである。従来のワンオフ・ハンドメイドの側から見れば高効率化であり、大量生産の側から見れば、従来の制約を超えた生産精度の劇的な向上である。これによって、トヨタは量産品のひとつ上にプレタポルテ的セミオーダーの商品群を設定できることになる。

残念ながらリーマンショックまでの10年間、トヨタは調子に乗っていた。毎年50万台水準で増産を続け、クルマの性能を無視してまで工数を削っていった。しかし結果、リーマンショックの時は15%の生産ダウンで、4600億円の赤字を計上した。そこからカイゼンを積み重ねたトヨタは、コロナ禍にあっても四半期で黒字を保てるほどの強靭（きょうじん）化を果たした。

スズキのヒットモデル、ハスラーのライバルと受け止められるであろう、ダイハツのタフト。キャラクター面で見ても、デザインコンシャスなスタイルでどちらも道具性を押し出したデザインだ。最終的な印象ではタフトはかなり良いクルマだと思う。ただし、ターボモデルに限る。

ついこの間、ハリアーを1カ月で4万5000台も売り、RAV4も好調。PHVモデルに至っては受注中止になるほどのトヨタが、またもやSUVの売れ筋をぶっ放して来た。

多くの読者はすでにハリアーが今年の大注目モデルであること、そして売れ行き的にもとんでもないことになっていることをご存知のことと思う。7月17日にトヨタから発表された受注状況は、それ自体がちょっとしたニュースになっている。

今回はスバルの決算が良すぎて、分析したくてもこれ以上書くことが無い。本文で触れた様に、研究開発費は本当にこれでいいのか?　そして価格低減の努力は徹底して行っているのか?　その2点だけが気になる。

自動運転の電子ガジェット的未来感は人々をワクワクさせる効果はあるかもしれないが、社会問題の解決には直結しない。技術というものは多くが、社会が持つ問題を解決するべく開発されるのなので、時価総額を暴騰させる資金集めが目的である場合を別とすれば、まずは社会の側の問題を把握しなくてはならない。

中国での環境規制に見直しが入る。EV／FCVへの転換をやれる限り実行してみた結果として、見込みが甘かったことが分かった。そこでもう一度CO2を効率的に削減できる方法を見直した結果、当面のブリッジとしてHVを再評価する動きになった。今後10年はHVが主流の時代が続くだろう。

財務指標はほぼ全滅という地獄の様相となった日産の決算。問題に対してすでに適切な手を打ってあり、今決算には間に合わなかったものの、回復を待っているというのならともかく、ただひたすらに悪い。そうした全ての状況に対して、ようやく大筋の方針が出来、これから個別の具体策策定に着手するという状況で、未来が全く見えない。念のためだが、決して未来がないといっているのではない。日産の未来は現状、皆目見当がつかないということだ。

トヨタはRAV4 PHVを次世代システムとして市場投入した。世間のうわさは知らないが、これは早目対応の部類だと思う。理由は簡単。500万円のクルマはそうたくさん売れないからだ。売れ行きの主流がHVからPHVへ移行するには、PHVが250万円程度で売れるようにならなくては無理だ。たった18.1kWhのリチウムイオンバッテリーでも、こんな価格になってしまうのだ。まあそこにはトヨタ一流の見切りもあってのことだが。

トヨタは、売れ筋のSUVマーケットにまた強力な新兵器を投入する。SUVバリエーションの最後のピースであるハリアーだ。結論からいえば、新型ハリアーは、多面的なその調律に成功し、トヨタブランドの範疇（はんちゅう）の高級というものが、バラバラの要素ではなく、一つの方向にキチンと収斂（しゅうれん）して、なるほどと思わせるものになっていた。

マツダのオンライン決算発表が行われた。販売台数ダウン、減収減益という中で、決算内容そのものは課題だけでなく、光明が見えるものだった。

ホンダの決算は、コロナ禍にあって、最終的な営業利益率のダウンが4.2%レベルで抑えられているので、酷いことにはなっていない。ただし、二輪事業の収益を保ちつつ、四輪事業の利益率を二輪並に引き上げていく必要がある。特に、武漢第3工場の稼働など、中国での生産設備の増強は続いており、中国マーケットへの傾倒をどうするかは課題だ。

リーマンショックを上回り、人類史上最大の大恐慌になるのではと危惧されるこの大嵐の中で、自動車メーカー各社が果たしてどう戦ったのかが注目される――と思うだろうが、実はそうでもない。そして未曾有の危機の中で、トヨタの姿は極めて強靭に見える。豊田社長は「トヨタは大丈夫という気持ちが社内にあること」がトヨタの最大の課題だというが、トヨタはこの危機の最中で、まだ未来とビジョンを語り続けている。

排ガス規制で動力性能を失った反動で、パワー競争の時代が始まる。昭和53年は西暦では1978年。そのたった2年後の80年に、日産は一気にターボ攻勢に入る。セドリック／グロリアにブルーバードが続き、本命のスカイラインにもターボモデルが追加された。その後、200馬力級がゴロゴロ登場するとともに、コンパクトモデルにもターボモデルが追加されて、馬力がインフレを起こしていく。

不可能と思われた厳しい「昭和53年規制」。各社の技術は、最終的に電子制御インジェクターと酸化還元触媒へと収斂（しゅうれん）して、技術的スタンダードが確立した。次に、各社は、排ガス規制で失われたパワーを取り戻すチャレンジを始める。日本車がハイテクカーと呼ばれて世界を席巻するまでの流れをひもとく。

ヤリスは高評価だが、満点ではない。悪いところはいろいろとあるが、それはパッケージの中でのトレードオフ、つまり何を重視してスペースを配分するかの結果だ。ヒューマンインタフェースから、なぜAピラーが倒れているかまで、コンパクトカーのパッケージに付いて回るトレードオフを、ヤリスを例に考えてみよう。

ヤリスの試乗をしてきた。1.5リッターのガソリンモデルに約300キロ、ハイブリッド（HV）に約520キロ。ちなみに両車の燃費は、それぞれ19.1キロと33.2キロだ。特にHVは、よっぽど非常識な運転をしない限り、25キロを下回ることは難しい感じ。しかし、ヤリスのすごさは燃費ではなく、ドライバーが意図した通りの挙動が引き出せることにある。

新型コロナウィルスの登場によって、今まさに進行形で世界経済はパニックに陥っている。自動車産業も全体としては大変厳しい局面を迎えるだろう。5月発表の各社の決算は多くが赤字に沈むだろう。今手元にある材料で判断する限り、比較的復興が早いと思われるのは、米国と日本になるのではないか？

トヨタの水素戦略の中で、全ての中心にあるのは、MIRAIに搭載される燃料電池スタックだ。MIRAIはいわずと知れた燃料電池車（FCV）で、水素と酸素を反応させて発電するFCスタックを備えている。クルマ以外の燃料電池需要に対して、MIRAIのFCスタックの持つポテンシャルは大きい。

トヨタ自動車とNTTが提携を発表した。豊田社長は、2018年のCESで「トヨタはモビリティカンパニーへと変わる」と宣言した。それを今トヨタは別の言葉で再定義しようとしている。「クルマは社会システムの一部になる」だ。そう見ると、情報インフラ企業としてのNTTと、人の移動インフラ企業としてのトヨタが協業することは、ある意味当たり前だろう。

トヨタ自動車は、ブロックチェーン技術の活用検討の取り組みを発表した。同社は、4月からグループを横断する「トヨタ・ブロックチェーン・ラボ」を立ち上げ、あらゆるモノ、サービスを、「安全・安心」かつ「オープン」につなぐ新しいサービスに取り組んでいくという。

第1回に引き続き、内燃機関（ICE）の仕組みについて。今回はガソリンエンジンに話題を絞って、熱効率の改善と排ガス浄化がどう進んでいったかの話をしよう。まずは、そうした問題が社会で重要視されるまでは、どんなやり方だったのかというところから始め、排ガス規制への対応の歴史を振り返ってみたい。

4月1日、トヨタは役員体制を大幅に変更し、階級の階層を減らしてシンプル化した。具体的には従来の「副社長」を廃止して「執行役員」に一本化した。一見狙いが分かりにくい人事制度改革だが、実は骨太な方針に沿ったものだ。

ここ最近、クルマの話題で、いろいろと耳慣れない単語が増えている。ICEやレンジエクステンダーやシリーズハイブリッド、マイルドハイブリッドなど、分かるような分からないような単語が多い。実はITmediaビジネスオンラインの編集部でも「クルマの記事は難しい」という声が出ているらしく、一度おさらいをしておこう。

日本の自動車メーカーは調子が良いのか悪いのか、とくにここ数年中国の景気悪化が伝えられており、その影響が心配される。全体を見て、とにかくこの逆境下で強さに圧倒されるのがトヨタで、ちょっと言葉を失う厳しさに直面しているのが日産だ。スズキとマツダは日産を見るとまだ救われるが、下を見て安心していていい状況とは思えない。概要としては各社そろって、程度の差はあれど逆境である。

累計48万台を販売したヒットモデルである、軽自動車のクロスオーバーモデル、ハスラーがフルモデルチェンジ。乗ってみて、全体としては明らかなレベルアップを感じた。特に質感の向上だ。少なくとも誰かが「ハスラーを買おうと思うんだけど」と筆者に相談してきた時、否定的な言葉は口にしない。

英政府は、ガソリン車、ディーゼル車の新車販売を、ハイブリッド（HV）とプラグインハイブリッド（PHEV）も含め、2035年に禁止すると発表した。欧州の主要国はすでに2040年前後を目処に、内燃機関の新車販売を禁止する方向を打ち出している。地球環境を本当に心配し、より素早くCO2削減を進めようとするならば、理想主義に引きずられて「いかなる場合もゼロエミッション」ではなく、HVなども含めて普及させる方が重要ではないか。

「内燃機関が完全に滅んで、100%全てのクルマがEVになる」という世界は、未来永劫来ないだろう。そのエネルギーミックスの中にまさに水素もあるわけだが、FCVにはいろいろと欠点がある。しかし脱化石燃料を目標として、ポスト内燃機関を考え、その候補のひとつがFCVであるとするならば、化石燃料の使用を減らすために「化石燃料由来の水素」に代替することには意味がない。だから水素の製造方法は変わらなくてはならない。また、700気圧という取り扱いが危険な貯蔵方法も変化が必要だ。

新広報戦略の中で、スバルは何を説明したのか？　まず核心的なポイントを述べよう。今回の発表の中でスバルが「次の時代のスバルらしさ」と定義したのは、従来通りの「安心と愉しさ」で、その意味において従来の主張とブレはない。従来と違うのは、その「安心と愉しさ」とは何なのかについて、総花的にあれもこれもありますではなく、もっと具体的言及があったことだ。

EVの普及を突き詰めると、充電時間が一番の問題で、バッテリーの詳細な充電規格を電力会社と自動車メーカーの間で策定しなくてはならない。これは充電状況とクルマ側の状態を相互通信しながら行うので当然のことだし、全ての自動車メーカーがその規格を利用できるオープン規格でなくてはならない。

EVの未来について、真面目に考える記事をそろそろ書くべきだと思う。今の浮ついた「内燃機関は終わりでEVしか生き残れない論」ではないし、「EVのことなんてまだまだ考える必要ない論」でもない。今何が足りないのか？　そしてどうすれば日本でEVが普及できるのかという話だ。

今回のGRヤリスでも、トヨタはまた面白いことを言い出した。従来の競技車両は、市販車がまず初めにあり、それをレース用に改造して作られてきた。しかし今回のヤリスの開発は、始めにラリーで勝つためにどうするかを設定し、そこから市販車の開発が進められていったというのだ。

トヨタでは、このGRヤリスを「WRCを勝ち抜くためのホモロゲーションモデル」と位置づける。AWSシステム「GR-FOUR」を搭載したこのクルマは、ハードウェアとしてどんなクルマなのか。そして、乗るとどれだけ凄いのだろうか。

今回の米中摩擦は一時的な問題ではなさそうだ。おそらくは中国の統治体制に何らか異変があるまで、この経済戦争は終わらないだろう。世界の自動車メーカーはどうなるのだろうか？　やはり中国依存度が高いところが危ない。筆頭は欧州だ。これは自動車産業のみならず金融なども含めて中国と蜜月を深めすぎている。

世界の自動車販売台数の3分の1を占める中国で変調が起きている。中国マーケットで起きていることをちゃんと押さえることが第一。次いでその原因だ。そしてそれらが20年代の自動車産業にどんな影響を与えそうなのかを考察してみよう。

　恒例の新年企画は、1日と2日の連続で2019年に乗って良かったクルマについてだ。1日の前編では、デビュー順にトヨタRAV4、マツダMAZDA3、ダイハツのタントについて取り上げた。後編は、カローラとCX-30である。

さて、恒例の新年企画は、1日と2日の連続で2019年に乗って良かったクルマについて書いてみよう。基本的にデビュー順だ。

クルマ好きの間でよくいわれることのひとつに、「1989年は日本車のビンテージイヤー」という言葉がある。トヨタ・セルシオ、日産スカイラインGT-R、ユーノス・ロードスター、一年遅れだがホンダNSXがデビューした。ちょっとツブが落ちてもいいなら発売順に、スバル・レガシィ（BC／BF）、日産フェアレディZ（Z32）、トヨタMR2（SW22）、こちらも一年遅れなら日産プリメーラ（P10）もあった。後年評価されるとき、19年は89年に続く第2のビンテージイヤーとして記憶されるかもしれない。

一瞥（いちべつ）したときから「これは間違いなく売れる」と思ったが、案の定その通りで、正味1カ月に満たない11月の車名別販売記録で、堂々4位の7484台（一般社団法人日本自動車販売協会連合会調べ）。しかも受注だけで見れば、発売後1カ月の12月4日時点でなんと驚きの3万2000台（トヨタ自動車発表）。全盛期のプリウス並みの売れ方である。

自動車メーカーの安全に対するスタンスは、大別して3つあると筆者は思っている。代表的なメーカーでいえば、1つ目がテスラ、2つ目がダイムラーやBMW、そして3つ目が日本の自動車メーカーだ。という中でボルボは少し特殊だと思っている。ご存じの通り、「安全」というキーワードは、ボルボというブランドの価値の中で大きな部分を占める。

MAZDA3のことはすでに書き尽くした感もあるのだが、国内仕様の試乗会に行ってみたら思わぬ伏兵が待っていた。今回の試乗会の主役はXだったはずなのに、いきなり予定調和が崩れる。SKYACTIV-G 1.5を積んだクルマが素晴らしかったからだ。箱根で行われた試乗会では、乗る人乗る人に「1.5良いねぇ」と言われまくったマツダの人達は、極めて複雑な表情だった。

マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。第2四半期決算の厳しい数字。第7世代の話題の中心でもあるラージプラットフォームの延期。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？　その全てを知る藤原清志副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカット、かつ連続でお届けしよう。

ちょっとここからは話が変わって、第7世代のMAZDA3とCX-30に乗って感じたことについて、藤原さんにお伺いする。ADAS（先進運転支援システム）、ステアリングアシスト、そしてマツダコネクトについて。

マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。第2四半期決算の厳しい数字。第7世代の話題の中心でもあるラージプラットフォームの延期。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？　その全てを知る藤原清志副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカット、かつ連続でお届けしよう。

日本のスポーツカーの中で、おそらく実力が最も侮られているのはダイハツ・コペンではないか？　筆者は以前からそう思っている。出来上がった2代目コペンは、クローズドコースでゼロカウンタードリフトができるような見事なバランスだった。山道を気持ちよい速度で走っても、ステアリングのインフォメーションが豊富で楽しい。こういうクルマが侮られている内は、日本の自動車文化もまだまだだと思う。

マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。第2四半期決算の厳しい数字。第7世代の話題の中心でもあるラージプラットフォームの延期。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？　その全てを知る藤原清志副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカット、かつ連続でお届けしよう。

マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？　その全てを知る藤原副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカットかつ連続でおとどけしよう。その第2回だ。

マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。第2四半期決算の厳しい数字。第7世代の話題の中心でもあるラージプラットフォームの延期。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？　その全てを知る藤原副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカット、かつ連続でお届けしよう。

マツダの藤原清志副社長のインタビュー、第2弾はラージプラットフォーム投入が遅れる理由だ。なぜマツダが直6エンジンを使った新らしいラージプラットフォームを開発するのかを振り返り、その遅れの理由、そして遅れたことで空く穴をどう塞ぐのかを解説する。

ここ最近のマツダには、聞いてみたいことがたくさんある。あれだけ出来の良いクルマを作りながら販売台数がなんで落ちるのか？　MAZDA3とCX-30を批判している人は、まず乗ってみたのか聞きたい。あれに乗って、それでも高すぎると本当に思うのだろうか？全てを知り、なおかつ一番本当のことをズバリしゃべってくれそうな藤原清志副社長がインタビューに応じてくれることになったのである。第7世代は売れてないのか？　を解説しつつ、真実を見ていく。

還暦もそう遠くない筆者の回りでは、いまや最大関心事が親の介護だ。生活からクルマ消えた場合、高齢者はクルマのない新たな生活パターンを構築することができない。そこで活躍するのが、介護車両だ。トヨタは、ウェルキャブシリーズと名付けた介護車両のシリーズをラインアップしていた。そしてTNGA以降、介護車両へのコンバートに必要な構造要素はクルマの基礎設計に織り込まれている。

これまで、Bセグメントで何を買うかと聞かれたら、マツダ・デミオ（Mazda2）かスズキ・スイフトと答えてきたし、正直なところそれ以外は多少の差はあれど「止めておいたら？」という水準だった。しかしその中でもトヨタはどん尻を争う体たらくだったのだ。しかし、「もっといいクルマ」の掛け声の下、心を入れ替えたトヨタが本気で作ったTNGAになったヤリスは、出来のレベルが別物だ。

マツダ第7世代の2番バッター、CX-30が10月24日に国内発売となった。Mazda3のときもそうだが、このSKYACTIV-Xの遅れを、設計に問題があったとする記事をいくつか目にした。その真相を語ろう。そして、海外試乗時から大幅に改善されたCX-30について。

海外メーカーの撤退が相次いだ東京モーターショー。しかしユーザーとして、あるいは自動車産業に何らかのつながりを持つビジネスパーソンにとっては、多くのメーカーがこぞって商品を持ち寄る場であり、普段なかなか確認できない業界動向を直接観察するチャンスであることは変わりない。見どころを一気に紹介する。

スバルは東京モーターショーで新型レヴォーグを出品した。レヴォーグはそもそも日本国内マーケットを象徴するクルマである。スバルは、日本の自動車史を代表するザ・ワゴンとして、レヴォーグはGTワゴンという形を死守する覚悟に見える。

モーターショーに出品されたトヨタの「超小型EV」。これは多分東京の景色を変える。EVの最大の課題は高価なバッテリーだ。「値段を下げられるようにバッテリーを小さくしよう」。いやいやそんなことをしたら航続距離が足りなくなる。だからみんな困っているのだ。ならば、航続距離がいらないお客さんを選んで売ればいい。これがトヨタの奇策だ。

「MX-30は魂動デザインなのか？」。答えはYesだが、第7世代の陰影デザインは、MX-30には緊張感がありすぎる。そこでさらに「陰影」自体も取り去った。そこに残ったのは優しくて健全なある種の健康優良児のような姿だった。

東京モーターショーの見どころの1つは、マツダ初のEVであるMX-30だ。クルマの生産から廃棄までの全過程を通して見たときのCO2負荷を精査した結果、35.5kWhというどこよりも小さいバッテリーを搭載した。世の中の流れに逆らって、とことん真面目なEVを追求した結果出来上がったのがMX-30だ。

TNGAの最後のひと駒であるGA-Bプラットフォームが、今回、ヴィッツの後継車となるヤリスに導入される。筆者は15年のTNGA発表まで、トヨタのクルマをほとんど信用していなかった。TNGA以前と以後ではもう別の会社の製品だと思えるくらいに違う。いまやTNGA世代でないトヨタ車を買うのは止めるべきというのが筆者の偽らざる感想だ。

「コネクティッドカー」つまりつながるクルマとは何かを、明瞭にスパッと説明できる人はほとんどいない。それはなぜか。音声認識を使って音楽を流せるというようなエンターテインメント要素の話と、車車間通信、車路間通信を使って安全性を向上させようという骨太の話が、混ざって語られるところに混乱の元がある。

旧型のカローラと、TNGAベースの新型カローラは月とすっぽんくらいに違う。2010年前後デビューのトヨタ車の出来はありていにいってひどい。新型カローラシリーズは、だいぶ素晴らしい。完璧とはいわないが相当に良い。先行して登場したカローラ・スポーツで感じた違和感はどのようになったのか。

セダンが売れない。一部の新興国を除いてすでに世界的な潮流になっているが、最初にセダンの没落が始まったのは多分日本だ。そしてセダンに代わったミニバンのマーケットを、現在侵食しているのはSUVだ。

トヨタがスバルへの出資を強化して関連会社化するとともに、スバルもトヨタ株を取得する。スバルは、マツダ、スズキと並んでトヨタアライアンスにおいて、最恵国待遇を得たことになる。なお、ダイハツは、トヨタが全株式を取得し、すでに100%子会社となっている。つまり今回のスバルの株式相互保有によって、トヨタアライアンスの資本提携は一応の完結を迎える。

最量販車種の座をプリウスに奪われ、ファミリーカーの本流の座はノア／ボクシーに奪われた。気がつくとカローラは「年寄り向けの地味なクルマ」でしかなくなっていた。さらに世界各国で販売されるカローラは、地域によって求められるキャラクターが異なる。「スポーツ」「高級」「取り回し」の3つを同時にかなえるクルマを目指さなければいけない宿命を持ったカローラ。TNGAでハード的には対応を進めたが、問題は「自分のものにしたい」と思わせるキャラクターが立っているかどうかだ。

すでに海外メーカーからは完全にそっぽを向かれた東京モーターショー。主催団体である日本自動車工業会（自工会）は、前回にも増して厳しい危機感を持っている。しかし今回は、やり方がとてもトヨタっぽい。クルマ業界だけでなく「オールインダストリー」で広く開催し、未来のモビリティ社会に向けて「オープン」に進化／拡張していくと定義している。

昨日の記事でマツダのEVの、常識を覆すハンドリングフィールについてのインプレッションを書いた。革新的なハンドリングはどうやってもたらされたのか。秘密は、エンジンよりも精緻な制御が可能なモーターを使って、Gベクタリングコントロール（GVC）が、常に接地荷重のコントロールを行い続けているからである。

マツダが打ち出したEVの考え方は、コンポーネンツを組み替えることによって、ひとつのシステムから、EV、PHV（プラグインハイブリッド）、レンジエクステンダーEV、シリーズ型ハイブリッドなどに発展できるものだ。そして試乗したプロトタイプは、「EVである」ことを特徴とするのではなく、マツダらしさを盛ったスーパーハンドリングEVだった。

トヨタ自動車とスズキは資本提携を発表した。その背景として大きいのがインド。スズキのインド戦略を振り返るとともに、提携による効果はどこにあるのかを探る。そして、トヨタとスズキとの提携の本丸は、インドでの工場共同設立にあるのではないか。

EVがHVを抜き、HVを得意とする日本の自動車メーカーは後れを取る、という論調のニュースをよく見かけるようになった。ちょっと待ってほしい。価格が高いEVはそう簡単に大量に売れるものではないし、環境規制対応をEVだけでまかなうのも不可能だ。「守旧派のHVと革新派のEV」という単純な構図で見るのは、そろそろ止めたほうがいい。

一般に高級ブランドというものは、長い歴史があり、ブランド論がとやかく言われる前から「高級品」として世の中にイメージが共有されているものである。DSは2010年代という、技術もマーケティングも高度に発達した時代にこれに挑もうとしている。そこは大変興味深い。DS3クロスバックがこれにどう挑むのか。

多くの人が「新世代プラットフォーム」の名前だと勘違いしているが、DNGAはトヨタのTNGAと同様に、企業まるごとの強靭化計画であり、設計や生産のみならず、部品調達や人材教育まで、ダイハツの企業経営全体を強化する新しい経営思想だ。10％以上の大幅なコストダウンとともに、将来の開発や改造を最初から織り込んで設計されている。その効果は、タントでも福祉車両に見ることができる。

トヨタの弱点は、小型車におけるコストパフォーマンスだ。新興国で最も求められる「良品廉価」という競争軸では全く勝てる見込みがない。そんな中で、「良品廉価」の経験を生かし、特にASEANにおいて、グローバルな小型車でマーケットを取りに行くのがダイハツのミッションだ。そこでダイハツはDNGAによって、少ないリソースで軽自動車とグローバルな小型車を同時に高レベルに仕上げることを目指した。

「最近のクルマは燃費ばかり気にしてつまらなくなった」と嘆いても仕方ない。自動車メーカーが燃費を気にするのは、売れる売れないという目先のカネ勘定ではなくて、燃費基準に達しないと罰金で制裁されるからだ。昨今の環境規制状況と、それが転換点にあることを解説する。各メーカーはそのための戦略を練ってきたが、ここにきて4つの番狂わせがあった。

北米での取材の途中、いくら議論しても結論は出なかった。そこで帰国後、スバル本社でもう一度取材を行う。しかし、本社に出向いても、結局のところスバル側に投げてあった「戦略があるかないか、あるなら具体的な戦略を教えて欲しい」という質問には明確な回答はなかった。スバルは変わらなくてはならないことをすでに十分分かっているはずだ。しかしながらその変革を実現していく組織改造が、まだ始まっていないのだと思う。

筆者を、スバルは北米の有力ディーラーへと招待した。ペンシルバニア州アレンタウンの「ショッカ・スバル」は、新車・中古車を合わせた販売数で全米1位。新車のみに関しても、全米最多級である。「スバルは他と違う」と、この自動車販売のプロフェッショナルは、本気でそう思っている。けれど、具体的に何がどう違うのかが全く説明されない。北米ビジネスの成功について、何の戦略があり、何をしようとしているのか、それを知りたいのだ。

Mazda3をベースにしたSUV、CX-30。CX-3はクーペ型SUVでパーソナルユース、CX-30はファミリー層に向けた商品だ。大人4人をしっかり乗せ、ある程度のラゲッジ積載量を備えつつ、タワーパーキングに入れられるコンパクトSUVという、ラインアップ上の隙間を埋めた。

「ガソリンとディーゼルの良いとこ取り」を目指したマツダの新型エンジンSKYACTIV-Xがデビュー。ドイツで行われた試乗会から、この技術の意味と、実際のフィールについて解説する。

原理原則に戻ると自動車ビジネスもシンプルだ。商品とサービスに魅力があれば、新車を正価、つまり値引きせずに売れるから中古車の相場が上がり、その結果下取り価格が高いので、買い替え時により高いクルマが売れる。これが理想的サイクルだ。それを実現した例として、マツダの取り組みを歴史をひもといてみよう。

マツダ3の国内仕様車に乗って、まさか期待を裏切られるとは露程も思っていなかった。変速ショックそのものを消そうとした結果、第7世代思想に遅れを取っている。SKYACTIV-D 1.8のアクセルも意図以上に加速を始めてしまう。それは全く人間中心ではない。この評価が変わるかどうかは、全てはSKYACTIV-X次第だ。

スープラ／Z4共同開発企画の原点は、トヨタにあった。そして、特徴的なディメンジョンを決め、開発にGOサインが出てからは、スープラとZ4はそれぞれ独自に開発を進めた。共通基盤を開発してからは、それぞれの理想とするクーペとオープンカーを作るために完全に交流を絶って、それぞれが理想とするクルマを作った。スープラのチーフエンジニアが語る、開発インサイドストーリー。

「ピュアスポーツを作りたかった」という想いのもと、幾多の犠牲を払ってホイールベース／トレッド比を縮めたスープラ。しかし自動車を巡る規制の強化は続いており、どんなに最新技術を凝らしても、過去のピュアスポーツカーと比べれば、大きいし重いし、ボンネットが高い。それでも、10年、20年の時を経て振り返ったら「あれが最後のスポーツカーだった」といわれるかもしれない。

世間からはずっと「EV出遅れ」と言われてきたトヨタ。今回、電動化車両550万台達成を5年前倒して2025年とするとアナウンスした。そのために、従来のパナソニックに加え、中国のバッテリーメーカー、BYDおよびCATLとも提携した。さらに、用途限定の小規模EVを作り、サブスクリプションモデルを適用するというゲームチェンジをしてみせたの。

日本に2台しかないModel 3を試乗。ガジェット的な数々の仕掛けはひとまずおいておき、500万円オーバーのクルマとして冷静にみた場合にどうなのかをまとめてみる。また、自動運転の味付けにはメーカーの考え方がよく現れる。テスラの場合、ドライバーの理想ではなく、テスラの理想がクルマを走らせるのだ。

テスラは既存の自動車産業をおとしめ、フェアでない批判を繰り返してきた。ただしコロンブスの卵的発想でプレミアムEV市場を作り出し、EVのイメージを変えた功績は認めざるを得ない。そのテスラの正念場がModel 3だ。プレミアムEVメーカーから脱却し、量産EVメーカーになれるかどうかはModel 3の成否にかかっている。

増収減益ながら、欧州の工場閉鎖など減益は一過性となるホンダの決算。そして来期に向けては、無駄な派生車種を3分の1に削減し、基礎設計を共通化する「ホンダアーキテクチャー」の導入も進める。

ズタズタの決算内容だった日産。一つの要因は、北米で販売促進費用（インセンティブ）をつぎ込んで売り上げを伸ばそうとしたことにあるのではないか。対策として、22年にはモデルラインアップの半数を電動化車両にするというがバッテリー供給は大丈夫か。20車種の新型を出すというのも、短期間で作られる新車は大丈夫なのか？

売上高は増収だったが利益面の落ち込みが激しいマツダの決算。北米と中国市場の不振が響いた結果だ。今後に向けて、販売店改革とパワートレーンの刷新を進めるが、これが北米市場で実を結ぶかどうかが焦点となる。

ボルボの出来が素晴らしい。黄金期と言っていい。だからちょっとしたお金持ちにクルマの購入相談をされたならボルボを勧める。ただし敢えて気になるところを挙げるとしたら、燃費だ。企業平均燃費規制（CAFE）のクリアには課題が残る。また安全に関するボルボの60年間に及ぶ論文などを公開するプロジェクトE.V.A.には、自動車産業がこれまで占有してきた技術を競合社に供与する新しい動きが始まっているのではないか？

PSAグループのプジョーが新型プジョー508を発売。デザインとハンドリングに集中して開発を行うことで、カッコよく走って楽しいクルマを目指した。一方で、選択と集中の結果、犠牲になったものもいろいろとある。

トヨタ自動車の新型RAV4は北米で屋台骨を支える最量販車種。無骨な方向に進化し、大型化して日本に戻ってきた。3種類の四輪駆動方式の違いと特徴はいかに。

トヨタは、得意とするハイブリッド（HV）技術の特許（2万3740件）を無償で提供する。しかし、なぜ大事な特許を無償公開するのか？　トヨタの狙いと、そしてどうしてトヨタが変わらなければいけなかったかと解説する。

前編の「安心と愉しさ」を実現するための、スバルの新たな3つの軸と、未来のスバルへの情報開示をどうしていくのかという話に続き、2030年、40年のスバルはどうなるか。STI社長兼スバル技監である平川良夫氏へのインタビューから。

スバルの問題点を指摘した記事『スバルよ変われ』。そこで書いた「安全と愉しさ」だけでもなく、スバルの中期経営計画（中経）についても疑義があった。それは手の内を何も明かさない中経に何の意味があるかという疑問だ。スバルはもっと情報を開示し、スバルとはどういう価値を生み出す会社なのか。

ソフトバンクとトヨタ自動車が共同出資して立ち上げたMaaS企業「MONET」に、ホンダが資本業務提携する。同時に、MONETは88社が参加するコンソーシムも立ち上げた。なぜオールジャパンのコンソーシムが必要なのか。またホンダの狙いはどこにあるのだろうか。

時期はともかく、EVは必ず普及する。ただしそのためにクリアしなくてはいけないのがバッテリーの問題だ。EVの性能を決める心臓部品でもあるバッテリーは、高価な部品である。ではどうやって安いバッテリーで充電の待ち時間を短縮するか？　という話になると人気の説の一つが、バッテリースワップ方式。ここに可能性はあるのだろうか？

中国が台頭する一方で、日本経済は自信を失ったままだ。2019年の今、そうした状況を自動車業界の観点からもう一度整理し直してもいいのではないかと思う。

北海道上川郡剣淵町のテストコースで開催されたマツダの雪上試乗会にMazda3が用意された。筆者はすでに北米での試乗会で運転して、十分以上に驚いた後なのだが、さらにもう一度驚かされた。

いまや世界で1年間に販売される新車の3分の1近くが中国での販売となっている。魅力的なマーケットである一方で、中国というカントリーリスクも潜んでいる。今回は日本の自動車メーカーが中国にどんな対応を取るか、その戦略差を比べてみたい。

2月19日、ホンダは記者会見を開き、事業運営体制に関する2つの発表、「二輪事業の組み替え」と「英国とトルコの四輪生産工場を閉鎖」を行った。この狙いとは？

スバルが相次いで不祥事を引き起こす原因は一体何なのか？　スバルのためにも、スバルの何が問題なのかきちんと書くべきだろうと思う。

2018年11月、トヨタ自動車はハイラックスにZ“Black Rally Edition”を追加した。表向きはハイラックス誕生50周年記念モデルだが、筆者はもっと大きな意図を感じた。その理由とは……？

トヨタ自動車は商用バンのベストセラー、プロボックスをマイナーチェンジ。焦点となるのはハイブリッドモデルの追加だ。プリウスの発売から24年を経て、遂にプロボックスにまでハイブリッドが普及したことになる。

新型Mazda3（アクセラ）はいわゆるCセグメント。フォルクスワーゲン・ゴルフをベンチマークとする小型車で、トヨタ・プリウス、カローラなど世界最激戦区で戦うモデルだ。マツダにとって失敗が許されないモデルであり、成功すればマツダのイメージを大躍進させる重要な位置付だ。

マツダの新型Mazda3（アクセラ）に試乗した。ドアを開けて座った瞬間、そのただならぬシートに驚く。走り出してボディの硬さにびっくりする。前代未聞の感覚だった。もちろんプラスの意味である。

レクサスUXは走りそのものに関しても、内外装のデザインに関しても出来は良い。ただし、「Creative Urban Explorer」という車両コンセプトについては疑問を抱いてしまう……。

先週開催された「東京オートサロン2019」。初日の朝一番に行われたプレスカンファレンスでマイクを握ったのは、トヨタ自動車の友山茂樹副社長だ。GRカンパニー率いる友山氏が語ったこととは……？

2018年の「週刊モータージャーナル」の記事本数は62本。アクセスランキングトップ10になったのは何か？　さらにトップ3を抜粋して解説を加える。

この1年間に試乗したクルマで、特筆すべきクルマが6台ある。今回はトヨタのクラウン、カローラ・スポーツと、スズキのジムニーについて言及する。

2018年もいろいろなクルマの試乗会に行った。もちろん全ての試乗会に呼ばれるわけではないので、あくまでも筆者が試乗した範囲で「特筆すべきクルマ」について振り返りたい。前後編で6台の日本のクルマを紹介する。

長らくうわさのあったトヨタの新型スープラが、年明けの米デトロイトモーターショーで発表されることになった。今回はそれに先駆けて、プロトタイプモデルのサーキット試乗会が開催された。乗ってみてどうだったか？

2019年10月1日に決まった消費税引き上げに関連して自動車税制が見直される。その議論が大詰めを迎えつつある。日本の自動車関連諸税は主要国と比べて異常に高い。今回はそこから解説をしていきたい。

「大手自動車メーカーは悪」「中小企業の下請けは正義」みたいな決めつけを止めないと、この国の経済は良くならない。サプライヤーがしかるべき原価低減も行わず、新技術の開発もせずに現状を維持していたら、それでこの国が幸せになれるのかをちゃんと考えてみた方が良い。

シリーズでお伝えしてきた「ゴーン問題の補助線」。最終回は、日産リバイバルプラン前から現在の状況に至る企業ガバナンスのあり方について考えてみたいと思う。

多くのメディアではルノー日産アライアンスを成功例と位置付けているが、筆者はそれに同意しない。提携以来、ルノーの業績は右肩下がりを続け、日産自動車が新興国で汗水垂らして作った利益を吸い込み続けているからだ。

1990年代、業績不振に喘ぐ日産自動車にやって来たカルロス・ゴーン氏は、「日産リバイバルプラン（NRP）」を策定して大ナタを振るった。その結果、奇跡の回復を見せ、長年の赤字のトンネルを抜けた。しかし一方で、それがもたらした負の遺産も大きかったという。

元日産自動車会長、カルロス・ゴーン氏の逮捕を受けて、世の中は大騒ぎである。日仏経済界や政治レベルでの懸案にまで発展しかねない様相を呈している。今回はこの事件について整理してみたい。

地方課題の1つに高齢者などの移動手段をどうするかという話題がある。そうした中で、MaaSやCASEが注目されているが、事はそう簡単に進まないのではないだろうか。

スズキのジムニーは存在そのものが人を楽しくするクルマだ。その新型を1週間試乗してみた。実は走り出してすぐの印象はそう良くもなかったのだが……

日本独自の問題に、終身雇用の融通の利かなさがある。例えばエンジニアの場合、新卒から30年以上も1つのジャンルに縛り付けられることには問題がありすぎる。それを解決できる会社があった。

トヨタは2つの発表をした。1つは「KINTO」と呼ばれる「愛車サブスクリプションサービス」。もう1つは販売チャネルの組織改革だ。ここから一体トヨタのどんな戦略が見えてくるのだろうか？

自動車メーカーがサプライヤー（下請け）に価格低減などの厳しい要求をすることがしばしばある。このことと「いじめ」が本当にイコールなのだろうか。そもそもメーカーは下請けをいじめるメリットがあるのか？

マツダの働き方改革について書きたいと思う。あらかじめ断っておくが、マツダの働き方改革は、いわゆる総務・人事の領域の話ではない。それは徹底的にクルマづくりの話なのだ。

1970年に1万6765人と過去最高を記録した交通事故死者数は、2017年には3694人と激減した。これは自動車の安全技術と医療技術の進歩によるところが大きい。しかし、本当は死亡者ゼロこそが理想なのである。今なお自動車メーカー各社はそのためにさまざまな技術を開発し、数多くの安全システムをクルマに搭載しているのだ。

ここ数年マツダは内燃機関の重要性を訴えており、SKYACTIV-Xを筆頭とする技術革新を進めてきた。中にはそれをして「マツダはEVに否定的」と捉える層もあるが、実はそうではない。EVの必要性や、今後EVが増えていくということを、マツダは一切否定をしていないのだ。

ボルボは商品ラインアップの中核を担う60シリーズをモデルチェンジして発表した。新型V60は、結論を言えば現時点でのベスト・ボルボだと思う。その理由を解説したい。

日本自動車工業会の定例記者会見が開かれた。トヨタ自動車の豊田章男社長が自工会会長に就任した今年5月以来、一貫して最重要課題に位置付けているのが自動車関連税の問題だ。

SUBARUが7月中旬に新型フォレスターを発売した。と書き出すと「なぜ9月も半ばなのに、今それが記事になるのか？」と思う人もいるかもしれない。実は新型フォレスターのパワートレーンは2種類で、そのうち「e-BOXER」と名付けられたマイルドハイブリッドモデルがこの9月14日に追加発売になったのだ。出来栄えはどうなのか、意見を述べたい。

「自動運転車っていつごろ商品化されるんですか？」という質問をよく受ける。これにスカッと答えるのはなかなか難しい。条件分岐がいっぱいあるのだ。今回は自動運転の現実的な話をしよう。

東京モーターショーの地盤沈下はもはや誰の目にも明らかだ。来場者や出展者の数はどんどん減っている。一体どうすればいいのか？

戦後のフランスでは高級車のマーケットが激減。その結果、大衆車をメインとするメーカーだけが残った。2014年に設立したDSオートモビルズは、シトロエンの上位ブランドとしてフランスの高級車復活に挑んでいるというが……。

マツダはロードスターとロードスターRFを商品改良して発売した。何がどう変わったのか。また、そこに秘められたマツダの思いとは。詳しく解説していこう。

マツダ、スズキ、ヤマハ発動機の3社が排出ガス抜き取り検査についての調査結果を国交省へ提出した。これを受けて、各メディアは一斉に「不正」として報道した。しかしその内容を見ると、多くが不親切で、何が起きているのかが分かりにくい。そこに問題はあった。しかし、その実態は本当のところ何なのか、できる限りフラットにフェアに書いてみたい。

2017年3月にリブランディングを敢行したダイハツは、「Light you up」をキャッチコピーに掲げた。そうした中で発売されたのがミラ・トコットだ。初めてそのデザインを見たときに衝撃を受けた。その理由は……。

マツダはアテンザを大幅改良して発売した。現モデルがデビューした2012年以来最大の商品改良であるとマツダは力説する。ところで、なぜマツダは今、大幅改良を行うのだろうか？

トヨタのクラウンがフルモデルチェンジした。すでにクローズドコース試乗で高負荷域の「クラウン離れした」仕上がりを体験し、その激変ぶりをインプレッションに書いたが、今回改めて一般公道での試乗会が開催された。クラウンのクルマとしての真価はいかに？

トヨタがレース活動を通じて働き方改革を推進する理由。トヨタGRカンパニーのプレジデントである友山茂樹副社長へのインタビュー取材によって、なぜそんな大胆な改革が可能なのかを究明した。

自動車メーカーのレース活動をどう考えるだろうか？　結局のところ道楽ではないか？　あるいは、せいぜい広告宣伝。恐らく多くの人はそう思っているはずだ。ところが、トヨタ自動車の場合、これが深謀遠慮に富んだ「働き方改革」の推進システムなのだ。その並外れたユニークな手法を明らかにしたい。

スバルは新型フォレスターを7月19日に発売する。フォレスターはスバルブランドの最量販車種となるSUVであり、それに新世代シャシーであるSGP（スバル・グローバル・プラットフォーム）が導入されたことが今回の最大のポイントだ。では、実際に乗ってみてどうだったかというと……。

トヨタ自動車が働き方改革にモーターレースを用いるという、非常にユニークな取り組みを行っている。まずは働き方改革の全貌をざっくり分かってもらわないと意味が伝わらないだろう。今回は予備知識編として、働き方改革の俯瞰（ふかん）的な話を書いてみたい。

トヨタのクラウンが劇的な進化を遂げた。今まで「国産車は走りの面でレベルが低い」とBMWを買っていた人にとっては、コストパフォーマンスがはるかに高いスポーツセダンの選択肢になる可能性が十分にあるのだ。

マツダのCX-3が大幅な変更を加えられて登場した。主査も意地を賭けての商品改良である。どのように変化したのだろうか。

「この事実をしっかり報道してください」――。2018年5月に日本自動車工業会の会長に就任したトヨタ自動車の豊田章男社長が、最重要課題として強く訴えたのが自動車関連諸税の問題だ。

カローラ・ハッチバックのプロトタイプ試乗会のために富士スピードウェイの東コースへ訪れた。そこで目の当たりにしたのはカローラの劇的な変貌だった。

ここ数年、トヨタはアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーにとどまらず、IT業界やサービス産業、飲食業など異分野との協業関係を構築している。こうしたトヨタの変化に敏感に反応したのがスズキの鈴木修会長だった。

トヨタの17年度決算は、売上高、営業利益、営業利益率、当期純利益の全ての指標で前年比プラスであり、車両販売台数もグループ全体でプラスと見事な数字に見える。しかしながら、それは前年決算の数字が悪かったことに起因するのだ。

マツダが17年度決算を発表。各地域での販売台数推移を見ると、同社のクルマは全世界で売れていることが分かる。そして、その結果の要因はCXシリーズなのだ。

大型連休前にホンダの決算発表会が開催された。営業利益は8335億円で、前年度に比べて71億円のダウンとなった。しかし会見に臨んだ倉石副社長の表情は明るい。質疑応答では笑顔を見せる局面もあった。

トヨタ自動車がカーシェアリングサービス「タイムズカープラス」を運営するパーク24との提携を発表した。この背景にはトヨタの複雑で大掛かりな戦略が見えてくるのだ。

トヨタ自動車がカーシェアリングサービス「タイムズカープラス」を運営するパーク24との提携を発表した。この背景にはトヨタの複雑で大掛かりな戦略が見えてくるのだ。

ボルボからコンパクトSUV、XC40が登場した。何と言っても注目すべきなのは、ボルボの歴史上初めて「ヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞したクルマなのである。実際に乗ってみてその出来栄えを試したところ……。

マツダはCX-5の商品改良モデルを発売した。改良の中心はエンジンだ。新たに世界統一基準とするべくスタートした燃費基準、WLTPへの対応である。

スズキ・ジムニーが引退した。直接の理由は道路運送車両法改正による「横滑り防止装置」の義務付けだ。現代の名車としてのジムニーを多くの人に知ってもらいたいと今回筆をとった。

トップダウンとボトムアップの両方向からの力でトヨタのカイゼンは行われている。トヨタの河合満副社長のインタビュー最終回は、そのカイゼンの源泉となる知恵が出てくる仕組みについて聞いた。

トヨタは「変化に対応し続ける強いモノづくり集団の育成」を目指して改革プログラムを実行中だ。その中心にいる河合副社長が語るTNGAとは？

トヨタ生産方式は、世界のビジネスに多大な影響を与えた生産メソッドだ。トヨタ生産方式の重要な原点の1つに「にんべん」の付いた自働化とカイゼンがある。ロボット時代の自働化とカイゼンとは果たしてどんなものなのか？

これまであまり脚光が当たることがなかったトヨタの「モノづくり」。ところが、潮目が変わりつつある。先の決算発表の場に河合満副社長が登場したのだ。河合氏は生産現場から叩き上げで副社長にまで上り詰めた人物。現場のラインに長年従事していた叩き上げならではの知見を生かした改革が今まさに生産現場で始まっているのだ。

昨年、スイフト・ハイブリッドおよびスイフト・スポーツをスズキから借り出して試乗していた筆者の身に起きたのは、自動ブレーキの異常作動だった。これは看過できないと思いペンを取った。

トヨタは2021年までに19機種、37バリエーションものパワートレインの投入をアナウンスしている。内訳はエンジン系が9機種17バリエーション、トランスミッション10バリエーション、ハイブリッド系システム6機種10バリエーションと途方もない。なぜいまさらエンジンなのだろうか？

他の自動車メーカーが決算期を控えてすっかり大人しくなっている中で、トヨタ自動車だけがものすごい勢いで説明会や取材会を開催している。一体何が起きているのか？

2014年末にトヨタが世に送り出したMIRAIだが、最近話題に上ることは少なくなった。「燃料電池は終わった」とか「トヨタは選択を間違った」としたり顔で言う人が増えつつある。実のところはどうなのだろうか。

ここのところ繰り返し書いているテーマの1つが、「クルマはコモディティ化していく」という安易な理解への反論だ。今回は衝突安全の面からこの話をしたい。

トヨタの中でも屈指の「売れるクルマ」であるアルファード／ヴェルファイアがマイナーチェンジした。その中身はどうなっているのか。実際に乗ってみるとさまざまなことが浮き彫りになってきた。

スバルは、青森市内から八甲田山、十和田湖を経由して安比高原までのコースを走るアドベンチャー試乗会を開催した。日本屈指の過酷な積雪ルートでスバル自慢のAWDを検証してくれというわけだ。

スズキは昨年末に小型クロスオーバーワゴン「クロスビー」を発売。スタイルを見て分かる通り、軽自動車でヒットを飛ばしたハスラーのサイズを大きくして登録車サイズに仕立て直したモデルだ。さっそく試乗したところ……。

マツダは何のために毎年雪上試乗会を行うのか？　それは躍度についての理解を深めるためだと筆者は思う。では、マツダの志す「意のままの走り」とは一体何だろうか？

東京オートサロンのプレスカンファレンスで、トヨタはとんでもないクルマを披露した。「GRスーパースポーツコンセプト」。FIA世界耐久選手権（WEC）に出場したTS050 HYBRIDをわずかにアレンジしたもので、お金さえ払えばほぼ同じものが買えるというのだ。

「日本車が中国製の電気自動車にやられたりする心配はないの？」。最近何度かそんな質問を受けた。本気でそんな心配している人は本当にいるらしい。

筆者が書いた記事で2017年のページビュー・ベスト5を取りまとめた。今回は昨年を振り返る意味でも、そのトップ3について改めて述べたいと思う。

2017年も数多くのクルマがデビューしたが、全体を振り返ると日本車の当たり年だったのではないかと思う。改めて筆者が特に心に残ったクルマ4台のクルマをデビュー順に振り返ってみたい。

先週、トヨタとパナソニックが車載用角形電池事業の協業検討開始を発表した。そこにはパナソニックの生き残り戦略が見て取れる。

マツダは国内SUVの最上位モデルにあたる新型車、CX-8を発売する。筆者が以前から着目していた3列目シートは果たして安全だったのか。試乗してみた。

定例の時期でもないのに、トヨタ自動車はとてつもなく大掛かりな組織変更を発表。豊田章男社長は「自動車業界は100年に一度の大変革の時代に入った。『勝つか負けるか』ではなく、まさに『生きるか死ぬか』という瀬戸際の戦いが始まっている」と話すが……。

2015年4月にトヨタ自動車は大がかりな組織変更を発表。トップにヘッドオフィスを置き、その下に7つのカンパニーをビジネスユニットとして配置する形にした。その後、この新組織は成果を生んでいるのだろうか。

トヨタが13年ぶりにハイラックスの国内販売を再開した。世間一般には国内再投入の理由はおろか、そもそもなぜハイラックスの国内販売が中止されたのかすら知らないだろう。そこには何があったのだろうか？

先代XC60はここ数年、販売台数で見てもボルボの30％を占めるベストセラーだ。そのフルモデルチェンジは、ボルボにとってまさに正念場である。

完成検査問題で日本の自動車産業が揺れている。問題となっているのは、生産の最終過程において、国土交通省の指定する完成検査が無資格者によって行われていたことである。これは法令順守の問題だ。ただ、そもそもルールの中身についてはどこまで議論がされているのだろうか。

現在開催中の「第45回 東京モーターショー」。その見どころについて業界関係者から何度も聞かれたが、その説明が面倒だった。自動運転車や固体電池のクルマとかなら「ああそうですか」で終わるのだが、今回はタクシーなのだ。

マツダが発表したSUVの国内フラッグシップモデルであるCX-8。このクルマの大きな存在価値である3列シートについて今回は意見を述べたいと思う。

ハンドルを握る前からさぞ楽しいだろうと思ってはいたが、走ってみるとそれを上回る。期待をまったく裏切らない、多くのファンが待ち望んでいたスイフト・スポーツそのものだ。

かねてウワサのあったトヨタの電気自動車（EV）開発の新体制が発表された。トヨタはこれまで数多くの提携を発表し、新たなアライアンスを構築してきた。それらの中で常に入っていた文言が「環境技術」と「先進安全技術」である。

スバルがレヴォーグに「アイサイト・ツーリングアシスト」を搭載。都内で行われた試乗会でこのツーリングアシストをテストした筆者はとても混乱した。それは……。

トヨタは2016年4月、巨大な組織を7つのカンパニーに分割。その1年後、予想外の部署が新たなカンパニーとして加えられた。それが「GAZOO Racing Company」（GR）だ。

トヨタ自動車の豊田章男社長は「自動車産業はどこの国だって国策事業です」と言った。自動車産業は過去100年、いつだって資本主義を進めて国民を豊かにしてきた。今回はそんな話を書いてみたいと思う。

2019年に登場予定のマツダの第2世代SKYACTIVシャシー。そのプロトタイプにドイツで緊急試乗した。その詳細をレポートする。

マツダが先月発表した次世代エンジン「SKYACTIV-X」。その能力を体感する機会に恵まれた。しかもマツダの社員以外で、世界で初めてSKYACTIV-Xのエンジンを始動する栄誉に預かったのだ。

世界中で内燃機関の中止や縮小の声が上がっている。独仏英や中国、米国などの政府だけにとどまらず、自動車メーカーからも声が上がっている。背景にあるのが「パリ協定」だ。

「世界はEV（電気自動車）に向かっている」というご意見が花盛りである。併せて「内燃機関終了」や「日本のガラパゴス化」といった声をよく耳にする。果たしてそうなのだろうか。

「ガソリンエンジンもディーゼルエンジンも無くなって電気自動車の時代が来る」という見方が盛んにされている。その受け取り方は素直すぎる。これは欧州の自動車メーカーが都合の悪いことから目を反らそうとしている、ある種のプロパガンダだ。

マツダが2030年に向けた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言 2030」を発表。この中で、最も注目されたのは「内燃機関の革新」の中核となるSKYACTIV Xだ。かねてよりマツダが研究中と伝えられてきたHCCIエンジンがいよいよそのベールを脱いだことになる。

トヨタとマツダが8月4日夜に緊急会見を開いた。その内容は両社が極めて深い領域での資本業務提携を行うもので、正直なところ筆者の予想を上回るものだった。

わずか半年という期間でスズキは主力小型車であるスイフトの新モデルを追加した。これが飛躍的な向上を見せていることに驚きを隠せずにはいられない。

「現行カムリの形」と言われてスタイルが思い出せるだろうか？　実はカムリだけの問題ではない。今やセダンそのものの存在価値が希薄化してしまっているのだ。

スバルの新たなキーワードは「安心と愉しさ」だ。同社は元々、スポーツにおけるブランディングを図ってきたが、今ではスポーツの解釈を「速さ」から「愉しさ」にシフトしたのではないか。筆者が新型WRX STIに乗って確かめたいのは、スバルが「スポーツ」をどう消化し、どこへ進もうとしているのかと言う点だ。

ここ最近、内燃機関への逆風は強まるばかりだ。フランスやドイツ、あるいは中国などで関連する法案が可決されるなど動きが活発である。それにメーカーも引きずられ、例えば、ボルボは2019年から内燃機関のみを搭載したクルマを徐々に縮小していくという。

ここ10年、自動車の燃費は驚異的に改善されつつあり、今やハイブリッドならずとも、実燃費でリッター20キロ走るクルマは珍しくない。なぜそんなに燃費が向上したのだろうか？　今回は経済的な観点から考えたい。

クルマの自動運転はまだ実現できないが、運転支援システムを組み込むことによって、人のエラーを減らそうとしているのが現状である。そこで今回はハンドルの自動化について指摘したい。

エアバッグの巨大リコール問題で対応策を間違い、深刻な窮地にあるタカタは、会社更生ではなく民事再生という方法をとった。自動車業界を巻き込んだこの問題の論点を整理したい。

ダイハツは自らのブランドを再定義して「Light you up」というスローガンを策定した。これは主役は自動車ではなく人間であり、人の生活を明るく照らす自動車作りをするというダイハツの覚悟である。そうした中で新型ミラ イースに試乗して気になったことがいくつかあった。

これまで自動車業界の世界一争いは、トヨタ、フォルクスワーゲン、GMによる1000万台の年間生産台数が基準だった。そこにルノー・日産アライアンスが加わったわけだが、さらにトヨタは新たなアライアンス構築によって、唯一1600万台という巨大アライアンスへと踏み出した。

最近、世間ではこんなことがよく言われている。電気自動車の時代が到来することによって中国車が台頭し、日本車はガラケーと同じような末路をたどるというのだ。果たしてそうなのだろうか？

ダイハツは主力のミラ イースをモデルチェンジした。今年3月に発表されたDNGAのコンセプトは、今回のミラ イースにどの程度反映されたのであろうか？

トヨタが発表した17年3月期通期決算は5年ぶりの減収減益となった。しかし一方でクルマの販売台数は伸ばしている。ここから見えてくるトヨタの未来とは……？

かつては若者のライフスタイルの象徴だった二輪車だが、この30年で保有台数が約700万台も激減した。この夏も数多くの二輪車が生産中止になる。なぜこのようなことになってしまったのだろうか……？

3月上旬のある日、マツダの初代ロードスターの開発に携わった旧知の人と再会した際、彼は厳しい表情で、最新世代のNDロードスターを指して「あれはダメだ」とハッキリ言った。果たしてそうなのだろうか……？

自動車の設計において人間工学は重視されているはずだ。しかし、もう何十年も言われ続けているにもかかわらず、改善できていない問題がある。それはペダルオフセットだ。

トヨタがリハビリ支援ロボット「ウェルウォークWW-1000」を発表、今秋からサービスインする。同社はこうした一連の介助ロボットを「パートナーロボット」と名付け、「いいクルマづくり」と併せて力を注いでいくという。

いまクルマ作りが長足の進歩を迎え、自動車設計のコンピュータ化が新しいフェーズに入ろうとしている。これまでとはまったく違う世界が広がることが期待されるのだ。

ここしばらく国内でほとんどリリースせず、存在感が希薄化していた日産だが、昨年にノートのハイブリッド車、e-POWERでヒットを飛ばした。販売店にとっても救世主となったこのクルマの実力に迫った。

ダイハツがトヨタの完全子会社になって以降の世界戦略と、ダイハツ・ブランドの再定義を行った。その中身とは……。

一度マツダ車を買うと、数年後に買い換えようとしたとき、下取り価格が安く、無理して高く下取りしてくれるマツダでしか買い換えられなくなる。その「マツダ地獄」をマツダ自身が今打ち壊そうとしているのだ。

クルマに塗装をする最大の理由は錆びを防ぐためだ。けれども、塗装は商品のデザイン価値を高める効果もある。そのことについて常識を超えた取り組みを見せているのがマツダだ。

ついに新型プリウスPHVが発売された。このクルマは現在のトヨタの戦略の中で極めて重要なモデルである。是が非でも売れなくてはならない。それはなぜだろうか。

スズキは、軽自動車の中核モデルであるワゴンRのフルモデルチェンジを行った。今回は軽自動車の歴史をひも解きながら、スズキの歩みを振り返ってみたい。

マツダはSUV「CX-5」をフルモデルチェンジした。「すわ第7世代の登場か！」と勢い込んだが、そうではないらしい。マツダの人はこれを6.5世代だと意味あり気に言うのだ……。

かつてトヨタのハイブリッドと言えばプリウスだったが、今やさまざまな車種バリエーションが展開、ついにはヴィッツにも採用された。その狙いや特徴などを考えたい。

「アメ車はダメだ」という声が日本人の多数派を占めるが、アメ車がダメだという点について筆者は部分的にしか同意できない。評価すべき部分もある。ただ一方で、日本などで売れない理由も明白だ。

米国大統領に就任直後のトランプ氏が対日貿易についての批判発言をした。「米国の自動車メーカーは日本で販売が増加しないのに、日本の自動車メーカーは米国に何十万台も輸出している」と言うのだ。トランプ政権による新たな日米貿易摩擦について検証してみたい。

トヨタは大きく変わりつつある。2015年に打ち出した「TNGA（Toyota New Global Architecture）」の第1弾プリウス、そして今回、第2弾のC-HRに乗って、トヨタが掲げる「もっといいクルマづくり」が推進されていることを体感したのだ。

クルマの事故原因として本当にそれで片付けてしまって良いのだろうかというニュース報道が溢れている。事故の原因を責任問題として処理するのではなく、科学的な原因究明に早く進めるべきではないだろうか。

年明け早々、スズキのベストモデルである新型スイフトがデビューした。このクルマが日本および世界マーケットにどのような影響をもたらすのだろうか。

2016年も間もなく終わる。そこでこの1年を締めくくるべく、「週刊モータージャーナル」の連載記事で好評だったものをピックアップしたい。

ホンダが中国で新たな工場を建設する。これは白紙撤回されたはずの600万台体制の計画の一部だと筆者は見ている。しかし、ホンダが今やるべきことはほかにあるはずではないだろうか……。

トヨタの新型車「ルーミー」と「タンク」がバカ売れしている。単純合計すると3万5900台で、目標の10倍になろうかという勢いである。そこまで好調な理由とは……？

従来から「トヨタ生産方式」という名のカイゼンに取り組んできたトヨタが、さらなるカイゼンに向けて『TOYOTA NEXT』という事業企画公募をスタートした。その真意は――。

マツダがデミオとCX-3の商品改良を行った。改良ポイントは大きく3つあるが、そもそもCX-3は単純にデミオのコンポーネンツを使っているというだけでなく、ボディも共用している。SUVでありながら室内高はデミオと変わらない。なぜそうしたクルマが作られたのだろうか？

各国での念入りなお披露目を経て、今年末にようやく国内デビューすることになったトヨタの新型SUV「C-HR」。プリウスに続くTNGAを採用したクルマだが、その実力はいかに……？

ロードスターRFの試乗を終えて戻ると、マツダの広報スタッフが「良いクルマでしょ？」と自信あり気に話しかけてきた。そんな新たなモデルを12月末に発売する。ロードスターとしてRFは異端と言えるだろう。

今年8月1日にトヨタ自動車がダイハツを完全子会社化してから、初の小型車の発表があった。世界ナンバーワン小型車メーカーへの道を進む上で、重要かつ失敗の許されない第一歩と言えるかもしれない。

日産自動車が小型車「ノート」にe-POWERを搭載した新モデルを発売した。いわばガソリン発電機を積んだ電気自動車である。このクルマが登場した背景には、電気自動車「リーフ」の穴埋め的意味合いがあるという。

年初に発表されたトヨタ自動車のダイハツ完全子会社化。そこから順調にスケジュールは進み、新体制での役割分担が明確になった。一体何かどう変わったのか検証したい。

新しい社会に向けたクルマのあり方として「自動運転」への期待が高まっている。それは筆者も同様だ。しかしながら、そうした盛り上がりに水を差すようなある振る舞いが気になって仕方がない。

先日トヨタとスズキの提携に関する緊急記者会見が開かれた。両社トップがその場に並び立った。この提携の背景にあるものとは？

国土交通省は2020年4月以降に販売される新車から「オートライトシステム」の装備を義務付ける方針だ。そこで今回は、安全性を高めるためにクルマのヘッドランプがどのようなトレンドで変化してきたのかについて紹介したい。

ダイハツの軽自動車「ムーブ・キャンバス」は女性ターゲットのクルマだという。確かに両側電動スライドドアなど女性の使い勝手を考えた便利な機能が備わっているが、一台のクルマとして本当に女性の喜ぶものになっているのだろうか？

先月末、マツダはサステナビリティレポートとアニュアルレポートを発表した。これはマツダ自身による過去1年間の通信簿とも言えるものだ。今回はそのレポートを基にマツダの現状を分析したい。

ビッグマイナーチェンジした86の試乗会でトヨタの広報がこう言うのだ。「アルミテープをボディに貼るだけで空力が改善します」。絶句した。どう聞いてもオカルトである。実際に試したところ……。

今年冬にトヨタが発売予定のプリウスPHVは、クルマとしての出来が優れている。だからこそ売らなくてはならない。特に北米市場においては失敗が許されない。そのわけとは……？

クルマは4年ごとにフルモデルチェンジ、その間の2年経過時にマイナーチェンジを行うのがお約束だったが、時代は変わりつつある。そんな中でマツダは「新車効果」を狙ってマイナーチェンジすることを止めるという。

ホンダが高級スポーツカー「NSX」の国内受注を約10年ぶりに始めた。新型の細部に目をやると同社技術者の本気度合いが伝わってくる。その一方で、販売の無策ぶりが気になるところだ。

先週、幕張メッセで開かれたイベント「オートモビル カウンシル」で2つの話を聞いた。この取り組みは、今後「自動車文化」を本当に豊かにしていくかもしれない。

クルマの剛性と強度は同じだと考えている人がいるかもしれないが、エンジニアリング的には、剛性と強度は別のものだ。今回はその違いについて説明しておきたい。

恐らく世の中で売られているあらゆるクルマの中で、最も厳しい要求を受けているのが5ナンバーミニバンである。今回はそのミニバンを取り巻く無理難題について伝えたい。

テスラの自動運転による死亡事故が大きな物議を醸している。これを機に、今一度、テスラという会社のクルマ作りについて考えてみたい。

2016年5月、トヨタは大規模な組織改革を実行し、7つのカンパニーに分けた。その中の1つ、CV（商用車）カンパニーのキーマンに戦略の展望などを直撃インタビューした。

自動車のデザインの話になると、すぐにカッコいい、カッコ悪いという点がフォーカスされる。商品としては大事なことだが、インダストリアルデザインにおいて重要なのはほかにある。

燃費データ不正が発覚した三菱自動車に支援の手を差し伸べた日産。その戦略上の狙いに沿う形で、果たしてシナジー効果は生まれるのだろうか？

日本社会の今後ますますの高齢化は周知の事実だ。そのために自動車メーカーが行っている取り組みについて考えてみたい。

「新車なんて買えない。中古車で十分だ」。これが今の日本の消費者のリアルな声だ。そこには日本経済の停滞が大いに関係するのは言うまでもない。

この数週間、自動車メーカーの燃費不正問題に話題が集中しているが、その議論に関して混乱が見られるのではと感じている。なぜカタログ燃費と実燃費が乖離しがちなのか、この点も整理したい。

自動車メーカー各社の決算が出そろった。いくつかの決算発表会に足を運び、経営トップの声を直接聞く中で、ある共通点が見えてきた。

今の日本は新車が売れていない。そんな中で消費税率が引き上げられれば、自動車業界はちょっとしたパニックに陥る可能性がある――。

ダイハツの新型パッソ/ブーンに試乗して実感したのは、同社の高い見識と技術力だ。そしてもう1つは、ダイハツを完全子会社化したトヨタの戦略眼の確かさである。

最近のクルマは高いという声をよく耳にする。確かに価格だけを見るとその通りだと思う一方で、その背景には複雑な事情があることもぜひ主張しておきたい。

世界的なカリスマ経営者、イーロン・マスク率いる米テスラが新型「モデル3」を発表した。既に予約が殺到し「電気自動車がメインストリームになった日」というが、果たしてそうだろうか？

増収増益と好業績を上げている日産自動車だが、実はそれをけん引しているのは海外での取り組み。ここ数年、国内での新型車の投入はほとんどないのが実態だ。

米国・ニューヨークで開催された国際オートショーで、トヨタ自動車の新型プリウスPHVが発表された。旧来モデルと比べてバッテリーのみでの走行距離を大幅に伸ばしたが、それと引き換えに失ったものは大きい。

数年前から相次いで復活しているスポーツカー。スポーツカーと言えば、エアロパーツが象徴的だが、果たしてウイングは必要なのだろうか？

自動車の誕生以来、その安全技術は飛躍的に進歩してきたが、多くの場合、それと引き換えに車両重量がどんどん増えていった。安全性と軽量化の両立は果たして可能なのだろうか。

街道沿いなどでよく見掛ける「中古車買い取ります」という看板。こうした中古車買い取り業者のビジネスモデルとは一体どのようなものなのだろうか？

クルマの変速機においてマニュアルトランスミッションは少数派である。フェラーリやポルシェといったクルマでさえATが主流で、MTは風前の灯火かと思われていた。ところが……。

オートマ車の変革スピードが加速している。以前は4段ギア程度がわりと一般的だったが、今では5段、6段も珍しくない。ついにはホンダが10段のトルコンステップATを準備中なのだ。いったい何が起きているのか。

新型XC90のコンセプトや安全設計などについて高く評価してきた。しかしながら、実際に試乗してみたところ、現実的なセッティングの問題が露呈した。今回はそれに言及する。

世界で初めてクルマに3点式シートベルトを導入したのがボルボだ。それから55年余り、同社の「安全」に対する徹底ぶりは群を抜いているのだという。

日本でも先月発表となったボルボのフラッグシップモデルXC90。“微妙”なクルマだった先代から大規模な構造改革を実行。エンジン＆シャシーに1兆3000億円もの投資を行ったという。

先週金曜の夜、トヨタとダイハツによる緊急会見が開かれ、多くの報道関係者が詰めかけた。ダイハツを完全子会社化することでトヨタの世界戦略にどのような影響が及ぶのか。そのポイントは……。

昨年末に発売となった4代目プリウスは、トヨタの新たなクルマ作り改革であるTNGA（Toyota New Global Architecture）のデビュー商品となった。これは単にクルマ作りの手法が変わっただけでなく、トヨタの組織そのものにも変革を起こした。なぜそうしたことが実現できたのだろうか？

いよいよ市場投入となったトヨタのハイブリッドカー、新型プリウスをテスト走行した。わずか数時間の試乗だったが、さまざまな点で従来モデルとの違いを実感することとなった。

軽自動車のスポーツモデルにおける代表的な国内メーカーといえば、スズキとダイハツだ。両社の戦略は一見同じように見えて、その根っこ部分はかなり異なるのだ。

ここ数年の自動車業界を振り返れば、「省燃費技術の時代だった」ということになるだろう。そうした中にあって押さえておきたい自動車推進装置は3つに代表される。

今後ますます増加する高齢者の運転を助ける1つの解として「自動運転」が注目を集めている。しかしながら、マツダは自動運転が高齢者を幸せにするとは考えていないようだ。どういうことだろうか？

かつて中国をはじめ海外に生産工場を作った日本の製造業が、再び日本でのモノづくりにシフトチェンジしている。自動車についてはいくつかの点で日本に強みがあるという。

クルマの分類として「BセグSUV」といったセグメントがあるが、旧来のセグメントの枠にミニバンやSUVを一緒くたにしてしまうのはちょっと待ってほしい。

これからの世界の自動車市場の方向性を考えたとき、どんな武器を持ったメーカーが有利なのかがいよいよはっきりしてきた。

海外諸国に比べても割高な日本の自動車関連税に、さらに新たな税が加わるかもしれない。もはや法律の改悪でしかない。今回はその制度の歪みについて考えてみたい。

フォルクスワーゲンがつまづいた今、トヨタが王座に立ち続けるのはほぼ間違いないだろう。しかし真の意味で世界一になるためにはやるべきことがある。

かつてトヨタを取材したときに担当者が発した忘れられない言葉がある。それから20年以上経った今、トヨタは大きく変わったと感じている。

今回の東京モーターショーで注目を集めた1台が、マツダのコンセプトスポーツカー「Mazda RX-VISION」だ。この発表に込められたマツダの強い思いとは――。

今週末から「東京モーターショー」が開催。参加者の皆さんにぜひ見てもらいたいもの、見ても無駄なものをお伝えしたい。

Lセグメントにコストパフォーマンスという言葉は似合わない。そのブランドが信じる「最高のクルマ」を具現化することが目的となるからだ。

世の中にあまたあるクルマの中で、Eセグメントと明確に認知されているのはわずか3台しかない。なぜそんなに少ないのだろうか……？

ディーゼル車に不正なソフトウエアを搭載していたフォルクスワーゲンの問題で自動車業界は持ちきりだ。ここで一度ディーゼルの仕組みと排ガス規制について整理し、問題の本質を考え直したい。