東京都文京区の根津神社のそばに心が和む和食屋さんがある。つつじ屋ー。
昨日、ランチに訪れた。以前は蕎麦屋さんで、そのあとカフェになり、いまは和食をだす店になっている。店内の装飾から手作りされたおかず一品一品まで、「まごころ」という言葉が織り込まれたような心地よさを味わえる。
根津の「つつじ屋」
トランプ選対から送られてきたメール
今朝（4月13日）、パソコンのスイッチを入れると、トランプ前大統領の選挙対策委員会からメールが入っていた。
『MEMO FROM PRESIDENT DONALD J. TRUMP!
I’ve been endorsed by the strongest AMERICA FIRST PATRIOTS in Congress.
I’ve been endorsed by 38 Senators from across this beautiful country.But I’m still missing the most important endorsement of all…
YOURS!ENDORSE PRESIDENT TRUMP
Your patriotic support means THE WORLD TO ME.With you by my side, WE WILL TAKE BACK our Country on November 5th! 』
『ドナルド・J・トランプ大統領からのメモ！
私は議会で最も強力な政治団体であるAMERICA FIRST PATRIOTSに支持されています。そしてこの美しい国の上院議員のうち、38人に支持されています。
しかし、私はまだ最も重要な人たちからの支援を受けていない、、、
それはあなたです。どうぞトランプ氏を支持してください。
皆さんの愛国的な支持は、私にとって大きな意味を持ちます。11月5日には、皆さんと共にこの国を取り戻しましょう！』
私はトランプ氏の支持者ではないが、時々こうしたメールが送付されてくる。同氏からはどうしても大統領に返り咲きたいとの思いが伝わってくる。
岸田訪米：日米間の差
岸田首相がバイデン大統領と会談し、日本のメディアは大きな扱いをしている。テレビはもちろん、新聞各紙は一面で岸田訪米を取り上げた。日本にとって米国は最重要国であり、時代を越えて首相の訪米はビッグニュースである。
ましてや今回の岸田・バイデン会談は「未来のためのグローバル・パートナーシップ」と題された、新しい日米関係のあり方を模索するものであるだけに、日本の行く先が提示される重要な会談との位置づけだ。
4月11日の朝日新聞朝刊の一面トップは「日米『指揮統制』を連携：同盟強化 首脳会談合意へ」で、読売新聞も一面で「日米同盟新時代へ：防衛産業で連携 ウクライナ支援念頭」、日本経済新聞もやはり一面で「対中にらみ抑止力統合：日米同盟が軸、豪韓比と」といずれも大きく紙面を割いた。両国は今後、防衛産業の連携を視野にいれて定期協議をひらき、優先分野を決めていく予定なので、重視されて当然だろう。
ただ当ブログのタイトルにも記したように、今回の会談では「日米間の差」が改めて際立った。何のことかというと、両国の主要メディアでの扱いの差である。上記の日本の3紙は一面トップで大きく報道しただけでなく、その他のページでも同会談を大きく扱った。
しかし、である。米紙の扱いは驚くほど小さいのだ。ワシントン・ポスト紙は地元で会談が行われているにもかかわらず、一面トップどころか中のページですら会談についてはほとんど記していない。さすがにニューヨーク・タイムズ紙は一面の上段で記事を載せたが、ウォールストリート・ジャーナル紙も一面では扱わず、米国内の記事の一つとして出しただけだ。USAトゥデイ紙も一面では扱っておらず、「その他の記事」として載せている。
こうした日米メディアによるアンバランスな扱いは今に始まったことではない。80年代に私が米新聞のダイジェスト版をつくる仕事をしていた時から気づいていた。それは冒頭でもふれたが、日本にとって米国は最も重視すべき国なのだが、米国にとって日本はOne of themにすぎないということだ。米メディアにもそうした考え方があるため、日米首脳会談という重要な会議であっても、一面トップのニュースにならないのである。
Eclipse: 皆既日食
北米で8日、7年ぶりに皆既日食が見られた。皆既日食は太陽と月と地球が一直線にならび、太陽が月と重なって完全に隠れる現象で、数分間、あたりは暗くなった。
北米で今度、皆既日食が見られるのは20年後の2044年だという。日本で見られるのは2035年9月2日。
お年寄りの国へ：日本
日本の総人口は2024年1月1日の概算値で1億2409万人。前年同月比で66万人の減少で、近年、日本の人口が少しずつ減ってきているということは、すでに多くの方がご承知かと思う。
人口減少率にすると、0.53%という小さい数字であるが、いくつか指摘したいことがある。最初は年齢別の人口減少で、15歳未満は減少率が2.22%であるのに対し、65歳以上は0.08%である点だ。つまり、子どもが少なくなり、老人はほとんど減らないということである。75歳以上の数字に目をやると、逆に73万7000人（増加率3.83％）も増えており、日本が「老人国家」と言われる理由がよくわかる。
私も66歳なので、りっぱな老人（高齢者）と言っていいが、総務省が発表した数字では65歳以上の人口は現在3622万8000人。総人口に占める割合は29.1%という高い数字で、極論を述べれば、右を向いても左を向いても「ジジババばかり」と言っていいかもしれない。
そんな時、朝日新聞が4月6日朝刊の一面で「身寄りなき老後」という記事を組んだ。高齢者が増えている中で、頼れる身寄りがいないまま老後を迎える人が増えているというのだ。
誰にも迷惑をかけずに死にたいと思っている人は多いが、高齢者の一人暮らしは20年前のおよそ2倍。病院や介護施設に入る時の保証人や金銭の管理、さらに火葬や葬儀、遺品の整理などを果たせる人がいないという問題が浮上してきている。
これは結婚していないとか、自分には子どもがいないということと同時に、兄弟や親戚がいても積極的に面倒をみてくれる人が少なくなっているためだ。金銭的な負担が大きいため、「身内」であってもリスクを取りたがらない人が増えているのだ。自助、公助という言葉があるが、安心して天国へいける社会制度をつくっていかなくてはいけないと思うことしきりである。