おまえの飲み会0.2ネットフリックス

言い訳から始めると、私はスポーツ観戦が趣味で、昔はスカパーに毎月かなり出費していたし、近頃はDAZN、それから間も無く終了するスポナビライブに加入して、プロ野球とJリーグを見ている。NBA.comに課金してバスケもよく見る。Amazon Prime会員なのでPrime Videoも見られるし、Huluはわりと昔からの会員だ。

その上、もう20年くらいインターネット中毒者だし、読みたい本もたくさんあるし、Steamには800本くらいのゲームライブラリがある。Shadow Tactics: Blades of the Shogunはかなり面白い。

要するに、これ以上に時間を費やす新しいコンテンツなんていらないのである。欲しいのは、コンテンツを消化するための、時間がゆっくり流れる部屋とか、眠くなくなるくすりとか、仕事を辞められる不労所得である。

とはいえ、今年の中日ドラゴンズと浦和レッズはコンテンツとしての懸念があり、Huluからはどんどん海外ドラマが消えていく。特に妻と一緒に観る番組がないということで、試しにとNetflixに加入した。Mad Menも見終えてないんだけど。

さて、なにを観るか。Netflixのあれやこれやが面白いという話はTwitterで自然に流れてくる。何シーズンもあるドラマをイチから観る気力はないので、短いものがいいだろう。もちろんStar Trek: Discovery(3日で6話観たが面白い)。あとStranger Things。Breaking Badは大好きだったのでBetter Call Saulも外せない。Black Mirrorは一話完結で面白いらしい。Narcosも話題だ。カルトコメディとしてずっと気になっていたArrested Developmentも新旧揃っている。

そういう話をしていたら、Queer Eyesが面白いと教えてもらった。リアリティーショーは確かに好きだ。Art of Designもいいらしい。長くてもOrange Is The New Blackは外すなと教わる。13 Reasons Whyは見るべきらしい。もうすぐMonty Pythonも見られるようになる。

その上、映画がある。私はあまり見ないけどアニメもある。インターネットの時間が減る(いいことかも)。読書時間も減る(困る)。だから、新しいコンテンツなんていらないんだけど……という気分である。

そして、ここに書いたほとんどの作品がNetflixのオリジナル作である。他のストリーミングサービスのように、いつか契約切れで消える心配はない。いつでも好きなコンテンツにアクセスできる。すごくインターネット的だ。リンク切れがなくて、お金をかけたプロの作品が集まるインターネットである。コンテンツにアクセスする方法がどんどん複雑に分断されてきているインターネットよりも、お金さえ払えば自由にアクセスできるNetflixのほうがインターネットではないかとさえ感じてしまう。これで月950円というのはふざけた話ではないか。

コンテンツ作りにはお金がかかる。だからネット企業はコンテンツを作らず、プラットフォームを作ってきた。コンテンツはすでにネットにあるものを整理するか(Yahoo, Google検索)、個人から集めるか(YouTube, Facebook, Twitter)、誰かのものをライセンスしてもらうものであった(Hulu、DAZN)。しかしNetflixは自前で作って、自前で配信する。作れば作るほど、カタログは充実する。盲点だったわ。ブレークスルーなんてそんなものである。

昔は野球中継や、面白いテレビ番組があるから、早く仕事を終えて見るというライフスタイルがあった。そのうち録画ができるようになって、オンデマンド配信も増え、空いている時間に番組を消化できるようになった。いまはコンテンツが増えすぎて、あらゆる時間と競合するようになっている。飲み会でも旅行でも、時間を費やすたびに、それはNetflixより面白いのかという疑問がついてまわる。

私もこれから飲み会の帰り道に「今日は0.2ネットフリックスだったわ……」みたいなことを考えるんだろう。私の飲み会に出た友人も同じように評価するのだろう。その評価単位は、正確には「ネットフリックス/時」みたいな感じだろうか。Netflixは1ネットフリックス/時。会社の飲み会は20ミリネットフリックス/時、みたいな。

まあ、贅沢な時代ってことなんでしょうね。Star Trekの続き見ます。

ケンブリッジ・アナリティカ事件は結局なんだったのか問題

事件の概要

2013年、ケンブリッジ大学の教員で、調査会社グローバル・サイエンス・リサーチを名乗るアレクサンダー・コーガン氏が、Facebookで利用できる性格診断アプリを開発した。当時のFacebook連携アプリは、本人の情報だけでなく、友人の情報まで簡単に取得することができた。

2014年、ケンブリッジ・アナリティカ社が、このアプリへの参加者をAmazonのクラウドソーシング(Mechanical Turk)で募集した。27万人が参加し、報酬は1人あたり1ドルから2ドルだった。これによってケンブリッジ・アナリティカは27万人のデータと、その友達も含めた5000万人に及ぶデータをぶっこ抜いた。ちなみにケンブリッジ・アナリティカとケンブリッジ大とは無関係である。

2015年、FacebookはAPIに手を加え、アプリ利用時に友人の情報まで取得する機能を制限した。同年、ガーディアンの報道で、グローバル・サイエンス・リサーチからケンブリッジ・アナリティカへのデータ共有がメディアで話題になったため、Facebookはこのポリシー違反に対して、法的措置をとった。ケンブリッジ・アナリティカはデータを削除したと、証明書を提出した。

2018年、ガーディアンやニューヨーク・タイムズが、問題のデータをケンブリッジ・アナリティカが未だ保持しており、2016年の大統領選でも利用された疑いを報じた。当時ケンブリッジ・アナリティカはトランプ陣営に雇われていた。

なぜこんなことが起きたのか

さて、本件は大規模なデータ流出事件、データ漏洩事件と言われているが、実際のところ明確な問題があったのは一点である。それはリサーチ会社(という建前の)グローバル・サイエンス・リサーチから、選挙コンサルティングを手がけるケンブリッジ・アナリティカにデータが渡ったことだ。繰り返すが、これはFacebookのポリシーに違反している。

Facebookが直接データを流出させたわけではない。性格診断アプリは利用者が同意の上で利用したものだ。クラウドソーシングを使って友人のデータまでぶっこ抜いたことも、当時のFacebookのポリシーでは問題のないことであった。もちろん今となっては、もっと明確で厳格なポリシーがあったほうが良かったと思うべきだし、実際にFacebookはその後でポリシーを改訂している。

そう考えると、本件に対する当たり前の教訓としては、データは取り戻せないということである。何が原因であったにせよ、名前や年齢が第三者の手に渡ったら、それを変えることはできない。住所や交友関係、政治的志向も簡単には変えられないだろう。また、Facebook自身が味わったように、ポリシーを改訂しても、外部に漏れたデータを削除させたつもりでも、一度漏れたデータを追うのは難しい。

個人データにどのような価値があるのか

それはそれとして、5000万人のデータを分析して大統領選に影響を与えた〜という話が、どこまで信憑性があるのかは疑問である。はっきり言ってケンブリッジ・アナリティカの営業トークだったのではないかと思うし、実際のところデータは利用されていなかったという報道もある。

自分のデータが流出していたら気味が悪い。変な話だが、もし自分のデータが流出していたら、それには価値があると思いたくなるだろう。しかし本当にそうだろうか。

大統領選挙に利用されたという話を考えてみる。もしあなたの手元に、有権者の詳細な情報があって、一人一人の名前や年齢、住所、交友関係や政治的志向が分かったとしたら、何に使うだろうか。投票の行方を左右する、浮動層が見つけられるかもしれない。影響力の大きいインフルエンサーも見つけられるかもしれない。そういった層がどういうメディアを信じて、どういうセレブを好むか分かるかもしれない。

でもそれって個々人の詳細なデータが必要なのだろうか。大統領選なんて、どの地域で、どのタイミングで、どの層を狙う必要があるのか、ほとんど解明されている。だから、そこに大量のテレビCMが投下される。真偽不明の醜聞も次々に流れる。その上で、前回の選挙ではさらに、フェイクニュースが大きな役割を果たしたのではないか、と言われている。

そしてフェイクニュースの拡散に細かな個人データは必要ない。Facebookに(あるいはTwitterに、YouTubeに)投稿すれば、いまはアルゴリズムがそれを好みそうな人に自動的に届けてくれる。多く読まれたものは、アルゴリズムによってさらに多くの読者へと拡散されていく。これは誰でも出来ることで、個人の詳細なデータなんて必要ない。

本当の課題はどこにあるか

もちろん流出したデータに価値がない、というわけではない。個人の詳細なデータが手元にあるならば、それはマスを操作することよりも、個人を操るほうに向いているだろう(標的型攻撃、振り込み詐欺とか)。また大統領選のような、誰もが注目して明確な結果が出るものについて世論を誘導するよりは、長期的なトピックについて潜在的に誘導するほうが使いやすいだろう(移民の是非とか)。

ただ、Facebookから抜かれたデータでトランプが大統領に就任した〜というのは、あまりに安直なストーリーである。

EUのデータ保護規制(GDPR)はすでに話題であり、今回の騒動で他国でも強固なデータ規制が必要だと言われている。Facebookはすでに、APIによるデータ共有をますます制限しはじめている。また今回の件に対応したものか分からないが、パートナーカテゴリーという第三者データでFacebook広告を利用する機能も廃止する。

データの移動や共有を規制すると、有利になるのはデータをすでに大量に保有しているプラットフォームで、もちろんFacebookはその一つである。すこし前までは、巨大すぎるプラットフォームが保持するデータのポータビリティを高めようという話だったはずなのに、いつのまにか状況が逆になってる。

そう考えると、今回の事件そのものよりも、なぜこれほどの大騒動になったのほうが興味深い。データ規制にしろ、データポータビリティにしろ、それを求める声があるのは「Facebookはたくさんのデータを持っている」ということに対する漠然とした不安感の裏返しではないか。その大半はユーザー自身がアップロードしたデータなのだが、その対価がターゲティングされた広告というところが、納得を得られていないのかもしれない。

理想的には、データを渡したおかげで自分に関係のある広告が見られて良かったね、ということのはずだ。そもそもFacebookのような多機能プラットフォームを、広告のおかげで無料で使えて良かったね、ということのはずである。しかし、そこが納得されていない。

そしてこうした、データに対する対価はなんなのかという不安こそが、Facebookに限らず、成長を続けるデジタル広告業界がずっと解決できずにいる本当の課題ではないか……という話を書くとさらに長くなるので、元気があったらまた書きます。

エンゲージメントという言葉をやめたい

 私はこの6年ほど、広告を売る仕事をしている。広告を売る仕事とは、言い換えれば、広告を買うと、どう良いことがあるのか説明する仕事である。

 広告を買うとなにが良いのか。広告業界はずっとその説明に労力を割いてきたが、広告のデジタル化が進行するに従って、少なくとも良い悪いを測る指標は明確になってきた。たとえばインプレッション(広告が見られた回数)、リーチ(広告を見た人の数)、クリック(広告がクリックされた回数)、コンバージョン(広告を見たあとに商品を購入するなどアクションを起こした数)など。

(こうした定量的指標も、各社で定義が曖昧なところがあり、やれインプレッションの中でも人の目に届いてないとか、リーチといいつつ端末によって重複しているとか、クリックの中に外部へ遷移するリンククリック以外も含まれるとか、コンバージョンにビュースルーは含むのかとか、色々な思惑で広告レポートの数字が良くなったり悪くなったりするのが、広告業界の一番面白いところである。閑話休題)

 定量的指標がある一方で、あまり定量的でないリクエストもある。たとえば「ウケたい」とか。「バズりたい」とか。

 定量的でないリクエスト自体は、悪いことではない。でも「バズる広告を作ってください!」と言われたら、たぶん多くの代理店や制作会社は「じゃあ、まあバズの定義はどうしましょうか。Twitterでどれくらいリツイートされたかで良し悪しを見ましょうか。それともFacebookのシェアを狙いますか」みたいな返しをして、定量的な数字に落としこむのだと思う。

 そういう時に困るのが、エンゲージメントという語である。多くの人は、エンゲージメントという言葉を定量的でない意味で使っていると思う。なんか広告を見た人とのあいだに関係が生まれるといいな〜みたいな。

 しかしエンゲージメントとは、定量的な指標でもある。

 たとえばFacebook広告(≒投稿)のエンゲージメントとは、いいね、コメント、シェアの合計である。しかしそれだけでなく、リンクのクリック、写真の表示や動画再生、クーポンの取得「など」も(あれば)含まれる。Facebookのヘルプセンターにもそう書いてある:

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https://www.facebook.com/business/help/735720159834389

(ちなみに、この定義は間違っている。なぜなら広告のリーチはエンゲージメントには含まれないからだ。reactingをreachingと翻訳を間違えており、英語だと正しい説明になる)

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 Twitter広告のエンゲージメントも似たようなもので、いいね、返信、リツイートに加えて、リンクのクリック、画像や動画のクリック、動画の再生、ツイートの詳細を開く、プロフィールのクリックが含まれる。

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https://business.twitter.com/ja/analytics/tweet-activity-dashboard.html

 要するに、広告に視聴者からの反応があったものは、すべてエンゲージメントなのだ。なので、エンゲージメントを指標として広告を作るということは、なんでもいいから反応が起きるような広告を作る、ということである。

 それは控え目に言っても、大雑把な目標で、シェアが欲しいならシェア、いいねが欲しいならいいね、クリックが欲しいならクリックと、分けて考えるべきであろう。

 その上でエンゲージメントが欲しいなら、動画広告をやればいいのである。なぜなら動画広告は原則として自動で再生され、自動再生された回数はFacebookでもTwitterでもエンゲージメントに含まれるのだから。動画の再生回数は、視聴者からの直接な反応がなくてもエンゲージメントと見なされる、唯一の例だと思う。あるいは、動画のために「指を止めた」というのがエンゲージメントなのかもしれないが。

 でも、そうやってエンゲージメント≒動画再生回数を指標に広告を作るなら、はじめから動画再生回数を指標にすればいい。時には、動画広告とそれ以外で、エンゲージメントの大小を比較するような時もあるが、それは本当に意味がない。

 けっきょく、エンゲージメントという言葉が出るたび、それは定量的な意味なのか、そうでないのか、確認しなければいけない。定量的な意味だとしたら、その指標にほとんど意味はない。なんか色々な数字を足し合わせただけの、場合によって定義の変わる(動画があれば再生回数が上乗せされる)、使えない指標である。定量的でないとしたら、それは概念としては構わないが、最終的にはなにか別の定量的な指標に落とし込まなければいけない。

 FacebookやTwitterがそもそもエンゲージメントという指標をやめて、定量的な意味から解放してあげるのが良いのだろうけど。

呼び込みみたいな仕事

 昼食を探して赤坂をぶらぶらしていると、ときどき呼び込みの人を見かける。

 客が入っていないから呼び込みをするのだろうけど、呼び込みをしているということは客が入っていないわけで、それは非常にやばい。少なくとも私はランチタイムに呼び込みをするようなレストランに入ろうと思わない。実際、その様子を観察する限りにおいて、呼び込みに誘われていく人はいない。

 私は知らない店にふらっと入っていくのが好きなので、入ってみたらガラガラだったという経験はよくある。ガラガラでも、美味しかったら落ち着いているいい店ということになって再び通うだろうし、不味かったら二度と行かないだけである。

 呼び込みをしていた店も、呼び込みさえいなければ気になって入る機会があったかもしれない。でも呼び込みのおかげで、その店に入ることはない。

 もちろん、呼び込み自身も、そうした理屈は理解しているのだろう。実際、多くの呼び込みは、もはや客を誘うことを諦めたかのようにアリバイのように立っているだけである。実際、呼び込みをちゃんとやるのは難しい。

 それでも、客のいない店の中でじっとできなかったのだろうか。安売り券を作ったりして、店の前で控え目に撒いたりする。でもランチタイムに安売り券を配るなんて……みたいに客のほうは思って、ますます足が遠のいてしまう。

 呼び込みってやる意味あるの? みたいな問題提起をしたいわけではないし、そもそも特にオチはないのだけど、呼び込みを見るたび、こういう仕事ってあるよなあと考えてしまう。成果に繋がらないことが明白なのに、仕事をしたということを示すためにある仕事……みたいな。もしかしたら私の仕事も、横で誰かがじっと眺めていたら「そんな仕事やる必要ないのに……」とか思われるのかもしれない。

同僚はブロックできるか

(仮定の話で、別に私が今の会社に不満を抱いているわけではない、念のため)

LINEでもTwitterでもFacebookでもInstagramでも、気に入らない人がいたらブロックできる。ブロックするとその人からのメッセージは一切届かなくなる。世の中には不愉快な人がいるので、ブロックはデジタル化されたソーシャル・コミュニケーションにおける権利となってきている。

社会におけるコミュニケーションツールの普及に伴い、企業内でも類似のコミュニケーションツールを導入する例が増えている。私の場合、Facebookでは自社製のWorkplaceを使い、現職ではSlackを使っている。面白いことに、こうした社内ツールにはブロック機能がないようだ(実装されているものがあれば教えてください)。

同僚をブロックできないのは、当たり前と思うかもしれない。上司・部下を含め、同僚にムカつくことはあるだろう。でも一緒に仕事をしているんだから、そうした人間関係の問題は解決していけばいいじゃないか、と。あるいは解決せずにどうするんだ、と。日々一緒に生活する可能性のある人を、ブロックして関係を終わらせてしまっていいはずはない。

そもそも、もしブロックできてしまったら、会社という組織が成り立たなくなる恐れがある。上司をブロックしたら指示は届かなくなるのか? 部下をブロックしたら仕事はどうなるのか? 部の人間が一斉に誰かをブロックしたら? ブロックは組織を破壊する、とても攻撃的な手段となりえる。

しかし企業がある程度以上大きくなると、顔も分からない、見たこともない人が出てくるのが普通である。違うオフィスの違う部署で働く、仕事でまったく絡まない人も沢山いるだろう。そういう人とオンライン上では時にすれ違う。そんな時に不愉快な目に合ってもブロックできないのだろうか。

Workplaceを使っていたときも、そういう議論があった。同僚とトラブルがあった時は、ブロックするのではなくHR(人事)に連絡せよ、というのが模範的な回答であった。

とはいえ「知らない同僚ともいつか仕事をするかもしれない。だからブロックしてはいけない」という問題は、実はTwitterやFacebookでも同じである。私は何人かブロックしているけれど、転職する時に「もしかしたら新しい会社ではこういう人と仕事の付き合いがあるかもしれない」とブロックを少し解除したことがある。私はチキンな社会人である。

同じように、いま十代でTwitterやInstagramを使いこなしている人達は、就活の前後でブロックしていた面倒な大人たちとリアルに出会っていくのかもしれない。まあ、聞かれても本当のアカウントを教えなければいいのだけど。ブロックできない現実というのは本当に遅れている。

なんの話かよく分からなくなってきたのでそろそろ終わらせると、私は社内コミュニケーションツールでも同僚をブロックする機能があっても良いと思う。そしてブロックしてはいけない仕事のやりとりと、ブロックできるそれ以外のやりとりは、システムで分離していくべきではないかと考える。

実際、Slackが本当に不愉快なのは、雑談のせいで仕事の話が流れていくことだ。仕事の話は属人性をなくしてブロック不可、それ以外の話は属人的なままブロック可とすれば良い。

ブロックはやりすぎだとしても、仲の良い同僚からは即座にメッセージが届き、嫌な同僚からのメッセージは一日に一度まとめて届くとかでもいい。メールではフォルダに振り分けたりして出来たことである。この点、Slackは明らかに退化している。

あるいは、不愉快な人とのやりとりは、自動的に適切な表現へ翻訳してあげるのが良い(最近そういうショートショートを書いた)。Googleならきっとできるでしょう。