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2050年にコーヒーは半分、クッキーはチョコなし!? 渋谷で食の未来を考える「2050年カフェ」

2024.05.12Vol.Web OriginalSDGsニュース
 渋谷区渋谷の渋谷スクランブルスクエア 7階 「L×7(エルバイセブン)」にて、2050年の未来を味わい、現在の食と生活のあり方を考えるポップアップカフェ「2050年カフェ」が開催されている。

高梨沙羅、気候変動の影響は死活問題「スキージャンプは雪がないとできない」

2024.05.11Vol.Web OriginalSDGsニュース
 毎年5月の第2土曜日の「世界フェアトレード・デー」を記念し、5月11日に都内で「ミリオンアクションキャンペーン2024」トークイベントが行われ、キャンペーンアンバサダーで女子スキージャンプの高梨沙羅、フリーアナウンサーの望月理恵、エシカルコーディネーターのエバンズ亜莉沙が登壇した。

これが令和の教育現場。ICT化で生徒の健康管理、いじめの早期発見。そして教員の働き方改革も

2024.04.30Vol.web originalSDGs HEADLINE
 2015年に国連総会で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)は、目標達成期限の2030年まで折り返し地点を過ぎた。持続可能な未来へ向けた取り組みや、目標達成のヒントとなる話題を紹介する「シリーズ:未来トピック」。  今回は目標4「質の高い教育をみんなに」、目標10「人や国の不平等をなくそう」、目標16「平和と公正をすべての人に」の実現の足掛かりとなりそうなシステムに目を向けてみた。

廣瀬俊朗氏、気候変動対策に提言「W杯の度に新しいスタジアムを作るのはやめよう」

2024.04.26Vol.Web OriginalSDGsニュース
 元ラグビー日本代表キャプテンで株式会社HiRAKU代表取締役の廣瀬俊朗氏が4月25日、都内で行われた「フェアトレード・ラベル・ジャパン」記者会見に登場した。

ドリアン・ロロブリジーダ「我々は慣れていて傷つかないかもしれないが、そこでスマートな対応をしてくれたホテルの株はものすごく上がる」

2024.04.19Vol.Web OriginalSDGsニュース
 宿泊予約サイトの「ブッキング・ドットコム」が4月19日、LGBTQ+に関するプログラムの発表会「Travel Proudプログラム 日本ローンチ発表会」を都内で開催した。 「Travel Proud」はLGBTQ+の旅行者がよりインクルーシブな旅を楽しめるよう支援するための同社の取り組み。同社が昨年行ったLGBTQ+の当事者を対象にした調査で、旅行者の80%が旅先を選ぶ際に「自分たちの安全と心身の健康や幸福感について考慮しなければならない」と回答。この結果を鑑み、日本でも旅先で誰もが安心感を持つことができるように、日本の施設向けにLGBTQ+について学ぶことを目的とした日本語版のプログラムを提供することになったという。  発表会では同社のアジア太平洋地域担当マネージング・ディレクター兼副社長のローラ・ホールズワース氏が「世界のグローバルジェンダーギャップにおいて140カ国中日本は125番目。教育においてはまだまだ努力を続けなければいけないと痛感している」としたうえで、調査結果から「LGBTQ+の旅行者中の5人中4人はなによりも安全を意識している。そして3分の2近くの旅行者は自分たちの身なりを変えなければいけないと答えている」などと説明。Travel Proudについては「このプログラムはもともと2021年から英語で展開された。しかし一部の日本における宿泊パートナーからはこのトレーニングを英語で受けているところもあった。タイでもプログラムを進めているがまだタイ語では対応していない。今回、アジアで初めて日本が日本語で展開する。これからもまだまだ努力をして、業界を一体化していかなければいけない。我々としては一体化されたエコシステムを実現できると信じている。そしてあらゆる人たちが同じように世界を旅することができると信じている」などとプログラムの重要性を説明した。

目黒区長選に立候補の伊藤ゆう氏が「区長にならないと実現できない課題がある」と訴え。小池百合子東京都知事と国民民主党の玉木雄一郎代表が応援演説

「第2回高校生ecoアイデアコンテスト」で香川県立多度津高等学校の「森林木材の活用」がグランプリ受賞。県産材の積極的な利用や消費の啓発に取り組む

【SDGsピースコミュニケーション宣言】カルロス菊田「格闘技で世界を繋ぎます」

2024.03.29Vol.Web Originalピースコミュニケーション宣言
ラジオで日本を元気にする 『JAPAN MOVE UP supported by TOKYO HEADLINE』 「日本を元気に」を合言葉に毎週土曜日午後9時30分からTOKYO FMで放送中。 「JAPAN MOVE UP」では、日本から世界へ発信するコミュニケーションによる社会課題解決に向けた「SDGsピースコミュニケーション」を推進中! 毎回ゲストの皆さんに「SDGsピースコミュニケーション宣言」を聞いていきます。

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12万6720人

 新年恒例の一般参賀が1月2日、皇居で行われ、天皇、皇后両陛下や皇太子ご夫妻をはじめとする成年皇族方が宮殿「長和殿」のベランダに計5回立ち、手を振って応えられた。宮内庁によると、平成で最多だった6年(計8回で11万1700人)を上回る12万6720人の参賀者が訪れた。天皇陛下の譲位日が31年4月30日と決まってから初めての新年一般参賀で、国民の関心の高まりが要因とみられる。

39.4%

 平成29年の大みそかに放送された「第68回NHK紅白歌合戦」の第2部(午後9時から11時間45分)の関東地区平均視聴率が39.4%にとどまった。前年と比べて0.8ポイント減。二部制になった平成元年以降では3番目に低い数字。テレビ東京の「第50回!大晦日恒例 年忘れにっぽんの歌」が8.4%と大健闘。民放では日本テレビ系「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで! 大晦日年越しスペシャル!」が17.3%でトップ。

2万2764円

 平成29年最後の取引となる大納会を迎えた12月29日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は2万2764円94銭と、年末の終値としては3年末(2万2983円77銭)以来26年ぶりの高値水準となった。前年末の終値(1万9114円37戦)を3650円57戦(19.1%)上回っており、年間ベースでは6年連続の上昇。昭和53年~平成元年に12年連続で上昇して以来の長さで、バブル経済が崩壊して以降では最長となった。

口座維持手数料

 銀行口座の維持にかかる費用。海外の商業銀行はほぼ全て導入しており、「無料」は日本のみ。三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の3メガバンクが、日銀のマイナス金利政策で利益を出しにくくなったことから、この口座維持手数料を預金者から徴収できるか検討を始めた。平成30年度中にも結論を出すもよう。三井住友銀行子会社のSMBC信託銀行は、米国系シティバンク銀行が日本で手掛けていた個人向け事業を買収したのに伴い、27年から残高が一定額を下回ると、月2000円の口座維持手数料を徴収している。

世田谷一家殺害事件

 東京都世田谷区の住宅で平成12年12月、会社員、宮沢みきおさん=当時(44)=ら一家4人が殺害された事件の発生から昨年の12月30日で丸17年となった。事件は12年12月30日深夜に発生。宮沢さんと妻の泰子さん=当時(41)、長女のにいなちゃん=同(8)、長男の礼君=同(6)=の4人が自宅で殺害された。現場からは多くの遺留品が見つかり、犯人の指紋やDNA型も判明している。殺人事件の時効が廃止されたことから事件の捜査は継続中。情報提供は成城署捜査本部(TEL:03-3482-0110)まで。

目黒区長選に出馬表明の伊藤ゆう氏「いくら予算をつけても区が手を挙げてくれないと何も実現できない。自分でかじ取りをしなければ」

2024.03.29Vol.Web OriginalSDGs HEADLINE
 2015年に国連総会で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)は、目標達成期限の2030年まで折り返し地点を過ぎた。持続可能な未来へ向けた取り組みや、目標達成のヒントとなる話題を各界の著名人とビジネスパーソンが語り合う「シリーズ:未来トーク」。今回は目標4「質の高い教育をみんなに」と目標11「住み続けられるまちづくりを」について。4月21日に投開票される目黒区長選への出馬を表明している都議会議員の伊藤ゆう氏に話を聞いた。

4月からは大分県パートナーシップ宣誓制度がスタート。SDGsジェンダー主流化に向けた取り組みを推進

2024.03.29Vol.web originalSDGsニュース
 大分県は、日本の法律で婚姻が認められていない同性同士のカップルに対し「家族と同等であると認める」パートナーシップ制度を2024年4月より導入する。現時点においても県内の18基礎自治体のうち6自治体でパートナーシップ制度が導入されていたが、今回、県内の自治体間の格差を埋めるため、県単位での制度が導入することとなった。今後は、大分県内のすべての住民が制度の対象となり、様々なサービスや社会的配慮を受けやすくなる。

小池百合子東京都知事が語る災害対策、東京発のスタートアップ、そして人材育成

2024.03.29Vol.Web OriginalSDGs HEADLINE
 2015年に国連総会で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)は、目標達成期限の2030年まで折り返し地点を過ぎた。持続可能な未来へ向けた取り組みや、目標達成のヒントとなる話を各界の著名人に聞く「シリーズ:未来トーク」。  都は、令和6年1月に「『未来の東京』戦略 version up 2024」を策定。同時に公表した令和6年度予算案には「人」が輝く、国際競争力の強化、安全・安心の観点から、数々の政策を盛り込んでいる。東京都は、これまで、TOKYO創業ステーションやTokyo Innovation Baseの開設によりスタートアップを支援し「TOKYO強靭化プロジェクト」により防災対策を強化。さらに「国連を支える世界こども未来会議」を共催するなど、次世代を担う人材育成にも力を入れている。一人ひとりが輝く明るい「未来の東京」の実現を目指す小池百合子東京都知事に話を聞いた。

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